Investor Insights
（意識調査）

当研究所では2005年から継続的に、投資家のニーズを深く理解し、より良い資産運用サービスを提供するための意識調査を実施しています。投資家が直面する課題や要望を把握し、適切な金融商品やサービスの提供に生かすことを目指しています。

Investor Insights 2026
（投資信託）

本調査では、主に投資（資産運用）、投資信託、NISA（少額投資非課税制度）、金融経済教育をテーマにアンケートを実施しました。さらに今回初めて、世帯の貯蓄・金融資産額が1億円以上と回答した人を対象に追加調査を実施し、「富裕層版」として結果をまとめました。

投資の目的は「インフレに備えるため」の割合が上昇しました。富裕層では投資家比率は93％、投信保有者の比率は60％、NISA利用者の割合も70％と高い結果でした。

本調査では、全国の50歳以上、約1万1千人の回答を基に、リタイアメント世代（60代以上）と準リタイアメント世代（50代）の暮らし方やお金に対する考え方を多角的に分析しました。

今回の調査では、「自身が考える幸福度」は年齢が上がるほど高くなる傾向が見られ、将来への不安は「健康」や「生活資金（収入）」を挙げる人が多いことや、「資産寿命（資産が尽きるまでの期間）」に関する認識は薄く、金融資産の取り崩しについて明確な方針を定めている人も少ないことが確認されました。

本調査では、確定拠出年金（企業型DC・iDeCo）の制度理解や利用意向、運用商品の選択、資産運用の状況、継続投資教育ニーズについてアンケートを実施しました。

制度認知や加入者の継続利用意向・満足度は前回調査より高まり、今後選択したい商品は全世界株式型への関心が強いほか、税制メリットや制度の基本、金融商品の特徴、受取方法に関する投資教育ニーズの高さも確認されました。