野村アセットマネジメント

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マンスリーレポート

ダブル・ブレイン

追加型投信/内外/資産複合/特殊型(絶対収益追求型)

販売用資料

(月次改訂)

ダブル・ブレイン_ロゴ

受賞情報

受賞情報

Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。オルタナティブ型 部門は、2019年12月末において当該部門に属するファンド121本の中から選考されました。

運用情報

運用実績

信託設定日
2018年11月9日
信託期間
2028年11月22日まで
決算日
原則11月22日
(同日が休業日の場合は翌営業日)

運用実績の推移(設定日前日=10,000として指数化:日次)

  • 上記の指数化した基準価額(分配金再投資)の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

基準価額※


(前月比:
※分配金控除後

純資産総額


(前月比:

資産内容

騰落率

期間 ファンド
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
設定来

設定来=2018年11月9日以降

分配金(1万口当たり、課税前)の推移

設定来累計
  • 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ファンドの分配金は投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産別配分

資産 純資産比
合計

各戦略の投資比率

  • 投資比率は「マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム-日本円クラス」から算出しております。
  • 各戦略については、ファンド情報ページのファンドの特色をご覧ください。

マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・
チタニウム-日本円クラスの資産内容

ターゲットリスク戦略(リスクコントロール戦略)の資産内容

前月比の騰落率※
  • 投資している外国投資証券ベースのデータを記載しているため、各々の戦略の騰落率を配分で加重平均した騰落率とダブルブレインの騰落率は、かい離が生じる可能性があります。

セクター別寄与度

  • AHL(注)プログラムのシステムから算出された推定値であり、運用報酬/金利/手数料は考慮されていません。売買、為替の変動、取引執行後の調整等により差異が生じる可能性があります。
  • (注)AHLとはAHL・パートナーズ・エルエルピーの略です。

セクター別配分

  • 投資元本に対する割合です。

月間騰落率の累積分布

  • 起点は、「ダブル・ブレイン」の設定日(2018年11月9日)となります。

寄与度【上位5銘柄】

1
2
3
4
5

寄与度【下位5銘柄】

1
2
3
4
5

セクター別配分の推移

ブレーキ発動タイミング *

  • ブレーキ発動タイミングにつきましては、共通ページの先月の運用経過コメントをご覧ください。
  • ブレーキ発動は10分毎に株と債券の価格動向を分析し、相関が高まり同時に下落する局面で発動します。
  • ブレーキの発動タイミングが必ずしもファンドへプラスのパフォーマンスを与えるとは限りません。
  • 当資料は、外部委託先であるマン・グループからのデータを使用して作成しております。

ダイバーシファイド戦略(トレンド戦略)の資産内容

前月比の騰落率※
  • 投資している外国投資証券ベースのデータを記載しているため、各々の戦略の騰落率を配分で加重平均した騰落率とダブルブレインの騰落率は、かい離が生じる可能性があります。

セクター別寄与度

  • AHL(注)プログラムのシステムから算出された推定値であり、運用報酬/金利/手数料は考慮されていません。売買、為替の変動、取引執行後の調整等により差異が生じる可能性があります。
  • (注)AHLとはAHL・パートナーズ・エルエルピーの略です。

セクター別配分

  • 投資元本に対する割合です。

セクター別ロング/ショート

セクター ロング ショート ネット
  • ロング/ショート比率のマイナス表記はショートを表しています。

セクター別投資比率

株式 通貨(上位5通貨) クレジット 債券・金利 コモディティ
1
2
3
4
5
  • 比率は、ネットベースの絶対値です。

月間騰落率の累積分布

  • 起点は、「ダブル・ブレイン」の設定日(2018年11月9日)となります。

寄与度【上位5銘柄】

1
2
3
4
5

寄与度【下位5銘柄】

1
2
3
4
5
  • 当資料は、外部委託先であるマン・グループからのデータを使用して作成しております。

共通

(ご参考)指数・為替の推移

世界株式

世界債券

コモディティ

為替

世界株式:MSCI ACワールド・インデックス(配当込み、米ドルベース)、世界債券:FTSE世界国債インデックス(米ドルベース)、コモディティ:ブルームバーグ商品指数(米ドルベース)

  • (出所)ブルームバーグデータに基づき野村アセットマネジメント作成
  • ・上記は過去のデータであり、将来を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。

●MSCI ACワールド・インデックスはMSCIが開発した指数です。同指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。●FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。●ブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity IndexSM)および「ブルームバーグ(Bloomberg®)」は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピー(Bloomberg Finance L.P.)およびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)のサービスマークであり、著作権および知的財産権は同社に帰属します。

先月の運用経過(運用実績、分配金は、課税前の数値で表示しております。)

ファンド情報

ファンドの特色

  • 世界各国(新興国を含みます。)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行なうことを基本とします。
    • ファンドは外国投資法人の円建て外国投資証券「マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム-日本円クラス」および国内投資信託「野村マネーインベストメント マザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
      「実質的な主要投資(取引)対象」とは、外国投資法人や「野村マネーインベストメント マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資(取引)対象という意味です。
  • 通常の状況においては、「マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム-日本円クラス」への投資を中心としますが、投資比率には特に制限は設けず、各証券の収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定します。
    • 通常の状況においては、「マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム-日本円クラス」への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。

      ■外国投資法人「マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム-日本円クラス」の主な投資方針について■

      • ・「マン・ファンズⅨ-マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム」はマン・グループが運用を行なうマスターファンドを通じて、世界各国(新興国を含みます。)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中期的な収益の獲得を目指します。
      • ・ポートフォリオは、市場動向に追随する戦略(以下、「ダイバーシファイド戦略」と称する場合があります。)と投資対象の下落リスクを抑制する戦略(以下、「ターゲットリスク戦略」と称する場合があります。)で構成され、各戦略のリスク水準※を勘案し、マン・ソリューションズ・リミテッドが投資配分比率を決定します。なお、市場動向等に応じて投資配分比率を変更する場合があります。
      • リスク水準とは、推定されるポートフォリオの変動の大きさのことです。
      • ・マン・グループ傘下のAHL・パートナーズ・エルエルピー(AHL Partners LLP)が各戦略を用いるマスターファンドの運用を行ないます。
      • ・ダイバーシファイド戦略は、各投資対象を売り持ち(ショート)または買い持ち(ロング)するポジションをとり、市場の上昇トレンドならびに下降トレンドの双方に追随し、絶対収益の獲得を目標に積極的な運用を行ないます。運用にあたっては、日々の価格データ等を勘案した多数の独自の定量モデルと24時間体制の取引システムを活用し、各投資対象の相関、流動性およびボラティリティ等を考慮し、機動的かつシステマティックにポジションを調整します。
      • ・ターゲットリスク戦略は、各投資対象を買い持ち(ロング)するポジションをとり、安定した収益の獲得を目標に運用を行ないます。運用にあたっては、各投資対象のボラティリティを考慮し、ポートフォリオ全体のリスク水準が一定の範囲内に収まるよう調整します。また、投資対象の下落リスクを抑制する多数の独自の定量モデルを活用します。
      • ・日本円クラスは、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。
  • 原則、毎年11月22日(休業日の場合は翌営業日)に分配を行ないます。
    分配金額は、分配対象額の範囲内で、基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。
    • 委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

ファンドは、外国投資証券等への投資を通じて、株式、債券等を実質的な主要投資対象としますので、当該株式の価格下落、金利変動等による当該債券の価格下落、当該株式の発行会社、当該債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により基準価額が下落することがあります。また、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等を実質的な主要取引対象としますので、株価変動、債券価格変動、商品市況変動等の影響により基準価額が下落することがあります。また、為替予約取引等を実質的な主要取引対象としますので、為替の変動の影響により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

  • ファンドの基準価額の変動要因には、この他にも、代替手法に関するリスク、取引先リスクなどがあります。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

お申込メモ

信託期間
2028年11月22日まで(2018年11月9日設定)
決算日および収益分配
年1回の決算時(原則、11月22日。休業日の場合は翌営業日)に分配の方針に基づき分配します。
ご購入価額
ご購入申込日の翌々営業日の基準価額
ご購入単位
1口単位または1円単位(当初元本1口=1円)
  • ご購入単位は販売会社によって異なる場合があります。
ご換金価額
ご換金申込日の翌々営業日の基準価額
お申込不可日
販売会社の営業日であっても、申込日当日あるいは申込日の翌営業日が、下記のいずれかの休業日に該当する場合には、原則、ご購入、ご換金の各お申込みができません。
・ロンドンの銀行 ・ダブリンの銀行 ・ニューヨークの銀行
課税関係
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。
ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

当ファンドに係る費用

ご購入時手数料 ご購入価額に3.3%(税抜3.0%)以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額
*詳しくは販売会社にご確認ください。
運用管理費用(信託報酬) ファンドの純資産総額に年0.913%(税抜年0.83%)の率を乗じて得た額が、お客さまの保有期間に応じてかかります。
〇実質的にご負担いただく信託報酬率
      年2.013%程度(税込)
*ファンドが投資対象とする外国投資証券の信託報酬を加味して、投資者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
その他の費用・手数料 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
信託財産留保額
(ご換金時)
ありません。

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

  • 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

分配金に関する留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
  • ファンドは、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
  • 投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】

  • 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。
  • 登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。

ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社

☆サポートダイヤル☆
0120-753104(フリーダイヤル)

<受付時間>営業日の午前9時~午後5時

☆インターネットホームページ☆
http://www.nomura-am.co.jp/

<委託会社>
野村アセットマネジメント株式会社
[ファンドの運用の指図を行なう者]
<受託会社>
三井住友信託銀行株式会社
[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]