【資産成長型】の運用実績

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

設定来＝2019年10月1日以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

【年3％目標分配型】の運用実績

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

設定来＝2018年1月26日以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

【年6％目標払出型】の運用実績

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

• 上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記下記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

騰落率

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

設定来＝2019年10月1日以降

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

設定来累計

資産内容

為替ヘッジコスト控除後の利回り（課税前）

指定投資信託証券の騰落率

運用担当者コメント

先月の投資環境

先月の運用経過 （運用実績、分配金は、課税前の数値で表示しております。）

今後の運用方針 （以下の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。）

ご参考

【年3％目標分配型】基準価額の要因分解の推移（概算、前月比騰落額）

（円）

（円）

• 基準価額変動の要因分解は、野村アセットマネジメントが各投資顧問会社からの情報提供に基づき作成しております。運用会社によっては、データの分類方法や評価基準日の一部が異なる場合があるため、概算値となりますのでご留意ください。掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。※については、「資産別配分」をご参照ください。

• 上記の要因分解は、一定の仮定のもとに委託会社が試算したものであり、設定来および直近6ヵ月の基準価額騰落額の要因を円貨にて表示しております。

ファンドの特色

• 世界各国の債券等^※1および世界各国の株式等^※2を投資対象とする投資信託証券に投資します。また、世界各国の不動産投資信託証券（REIT）および企業向け貸付債権（バンクローン）を投資対象とする投資信託証券に投資する場合があります。
  • ・投資する投資信託証券には、国内外の有価証券先物取引、オプション取引、スワップ取引等のデリバティブ取引および外国為替予約取引等を活用するものを含みます。
  1. 国債、政府機関債、地方債、国際機関債、社債^＊、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債およびこれらを投資対象とする上場投資信託証券（ETF）など。新興国の政府、政府機関もしくは企業の発行する債券等（新興国債等）を含みます。
     
     • ハイブリッド証券（期限付劣後債、永久劣後債、優先証券、偶発転換社債）を含みます。
  2. 普通株式、優先株式、DR（預託証書）およびこれらを投資対象とするETFなど。新興国の企業の発行する株式等（新興国株式等）を含みます。
• 投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3％程度の利回り（コスト控除後）を確保することを目指します。「年3％目標分配型」は、想定されるポートフォリオの利回り等をもとに各期の目標分配額を定め、その目標分配額の実現を目指して運用を行なうことを基本とします。また、「年6％目標払出型」は、各期の目標分配額が目標分配額決定時点の基準価額の年率6％（各決算時1％）程度となるように定めて分配（資金払出し）を行なうことを目指します。
• 投資する投資信託証券は、組入外貨建資産について為替変動リスクの低減を図ること^※を基本とするもの、もしくはこれらに類するものを中心としますが、効率的に為替変動による収益を獲得する目的で外国為替予約取引等を活用する投資信託証券に投資を行なう場合もあります。
  • 組入外貨建資産の純資産総額を主要国通貨換算した額とほぼ同額程度の主要国通貨売り円買いの為替取引を行なう場合を含みます。
• 投資信託証券への投資は、原則として高位を維持することを基本としますが、市場環境等によっては、短期有価証券等へ直接投資を行なう場合があります。
• 投資信託証券への投資にあたっては、指定投資信託証券の中から、当運用への適合性を含む定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行なうことを基本とします。
  • ◆ 組入投資信託証券については適宜見直しを行ないます。
  • ◆ 指定投資信託証券は、当運用への適合性を含む定性評価、定量評価等を勘案して、適宜見直しを行ないます。この際、指定投資信託証券として指定されていた投資信託証券が指定から外れたり、新たな投資信託証券等が指定投資信託証券として指定される場合もあります。
• 「年6％目標払出型」は、ファンドの基準価額（1万口あたり。支払済みの分配金累計額は加算しません。）が90営業日連続して一定水準（3000円）以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とします。
  • ・市況動向等によっては安定運用への切り替えを速やかに行なうことができない場合があります。
  • ・基準価額が90営業日連続して一定水準（3000円）以下となり安定運用に切り替えた場合には繰上償還します。
• ファンドは、複数の投資信託証券（ファンド）を投資対象とするファンド・オブ・ファンズです。
• 「資産成長型」 「年3％目標分配型」「年6％目標払出型」間でスイッチングができます。
  • 販売会社によっては、一部または全部のスイッチングのお取扱いを行なわない場合があります。
• 分配の方針
  • ◆「資産成長型」
    • 原則、毎年5月および11月の15日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。分配金額は、分配対象額の範囲内で、原則として基準価額水準等を勘案し、委託会社が決定します。
  • ◆「年3％目標分配型」
    • 原則、毎年1月、3月、5月、7月、9月および11月の15日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。分配金額は、分配対象額の範囲内で、基準価額水準に関わらず原則として利子・配当等収益等の範囲内で委託会社が決定します。ただし、基準価額水準等によっては、分配対象額の範囲内で、売買益等を分配する場合があります。
      • ※ファンドは目標分配額を定めておりますが、各期の分配対象額が目標分配額に満たなかった場合等には、目標分配額の分配ができない場合があります。
  • ◆「年6％目標払出型」
    • 原則、毎年1月、3月、5月、7月、9月および11月の15日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。分配金額は、分配対象額の範囲内で、原則として基準価額水準等を勘案し、委託会社が決定します。
      • ※ファンドは目標分配額を定めておりますが、各期の分配対象額が目標分配額に満たなかった場合等には、目標分配額の分配ができない場合があります。
      • ＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式、債券、バンクローンおよびREIT（不動産投資信託証券）等に実質的に投資する効果を有しますので、当該株式の価格下落、金利変動等による当該債券およびバンクローンの価格下落、当該REITの価格下落や、当該株式の発行会社、当該債券およびバンクローンの発行体、および当該REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。 なお、投資信託は預貯金と異なります。

• ファンドの基準価額の変動要因には、この他にも、デリバティブ取引に関するリスクなどがあります。
• 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

お申込メモ

信託期間

無期限
(「年3％目標分配型」:2018年1月26日設定)
(「資産成長型」「年6％目標払出型」:2019年10月1日設定)

決算日および収益分配

「資産成長型」

年2回の決算時（原則、5月および11月の15日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。

「年3％目標分配型」「年6％目標払出型」

年6回の決算時（原則1月、3月、5月、7月、9月および11月の15日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。

ご購入価額

ご購入申込日の翌々営業日の基準価額

ご購入単位

1万口以上1口単位（当初元本1口＝1円）または1万円以上1円単位
（ご購入コースには、分配金を受取る一般コースと、分配金が再投資される自動けいぞく投資コースがあります。原則、ご購入後にご購入コースの変更はできません。）

• お取扱いコース、ご購入単位は販売会社によって異なる場合があります。

ご換金価額

ご換金申込日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

スイッチング

「資産成長型」「年3％目標分配型」「年6％目標払出型」間でスイッチングができます。

• 販売会社によっては、一部または全部のスイッチングのお取扱いを行なわない場合があります。

お申込不可日

販売会社の営業日であっても、申込日当日あるいは申込日の翌営業日が下記のいずれかの休業日に該当する場合には、原則、ご購入、ご換金、スイッチングの各お申込みができません。
・ニューヨーク証券取引所　　　
・ロンドン証券取引所
・ニューヨークの銀行　　　 　
・ロンドンの銀行

課税関係

個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時（スイッチングを含む）および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

当ファンドに係る費用

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

• 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

分配金に関する留意点

• 分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。

• ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。

• ・計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
  • 分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
    分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金④収益調整金です。

前期決算から基準価額が上昇した場合

前期決算から基準価額が下落した場合

• 投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

• 投資者が元本払戻金（特別分配金）を受け取った場合、分配金発生時にその個別元本から元本払戻金（特別分配金）を控除した額が、その後の投資者の個別元本となります。