from yasuyuki fukuda 日本株チーフ・ポートフォリオマネージャー

福田康之が伝えたいメッセージ

福田泰之

Profile ┃ 福田泰之

1995年に野村證券投資信託委託(現野村アセットマネジメント)に入社。25年以上にわたる運用調査経験を有し、
担当する複数の日本株ファンドで良好な運用実績を実現。外部の評価機関から数多く高評価を獲得している。
2022年4月より「ノムラ・ジャパン・オープン」の運用を担当。
他、「情報エレクトロニクスファンド」なども担当する。

ノムラ・ジャパン・オープン

チーフ・ポートフォリオマネージャー
福田泰之が運用する

日本株アクティブファンド
ノムラ・ジャパン・オープン

NISA(成長投資枠)対象

ノムラ・ジャパン・オープンは野村アセットマネジメントで最も長い歴史を有する、コア型運用(特定のスタイルを定めない運用)の日本株公募ファンドです。2022年4月よりノムラ・ジャパン・オープンの運用を担当しているチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之は、日々の投資環境の変化から投資アイデアを見出し柔軟な運用を行なう考えをもっております。変化している現在の日本株市場にも対応した運用が期待できます。

運用コンセプト

ノムラ・ジャパン・オープンは「変化」を投資軸としています。
日本株市場全体を投資対象として、特定の業種やテーマ、時価総額などに
縛られない運用を行なう変化対応型アクティブファンドです。
幅広い投資対象の中から有望な銘柄を目利きしたうえで、投資環境の変化にあわせて臨機応変に運用し、
確信度の高さにあわせてメリハリの効いたポートフォリオを構築することで高い収益獲得を目指します。

「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした
変化対応型ファンド

臨機応変のPOINT

  • 幅広い銘柄を投資対象とすることで、変化する投資環境にあわせた運用および有望な銘柄の選別が可能に

メリハリのPOINT

  • 大幅な株価上昇が期待できる銘柄を重視
  • 利益率の改善が期待される銘柄を選別し、高いリターンの獲得を目指して確信度の高い銘柄にしっかりとウエイトを張る

上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資環境の変化に対応する
「臨機応変なポートフォリオ」
とは?

幅広い銘柄を投資対象とすることで投資環境に合わせた運用が可能となり、景気拡大局面、景気後退局面のいずれにおいても高いパフォーマンスを目指します。投資環境の変化に的確に対応しながら運用することで、景気拡大局面では市場平均を上回るリターンの獲得、景気後退局面では下落を抑え、高いパフォーマンスを目指します。

  • 投資環境の変化と当ファンドの
    目指す姿(イメージ)

    投資環境の変化と当ファンドの目指す姿(イメージ)

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。上記イメージ図は全てを網羅するものではありません。

高いリターン獲得を狙う
「メリハリの利いたポートフォリオ」
とは?

一般的に銘柄によって株価の上昇率が異なるため、より大きな株価上昇率が期待できる銘柄の発掘に努めます。さらに、大きな株価上昇が発掘できたとしてもウエイト(組入比率)が低いとパフォーマンスへの寄与度は大きくなりません。
そこで当ファンドでは利益率の改善が期待される銘柄を選別し、確信度の高い銘柄にしっかりとウエイトを張り、メリハリのきいたポートフォリオで高いリターンの獲得を目指します。銘柄の選別にあたっては、利益率の改善をもたらすポジティブな変化、具体的には外部要因である技術革新等の「業界の変化」や内部要因である構造改革等の「企業の変化」に注目します。運用担当者は、このようなポジティブな変化に対する前提が変わらない限りは、基本、当該銘柄の保有を続ける考え方です。

    業界の変化 企業の変化

上記はイメージであり、全てを網羅するものではありません。上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

銘柄紹介

富士通
日本を代表するITサービス企業

銘柄概要企業のICT(情報通信技術)システムに関わるハード・ソフト・システム・サービスを幅広く手がけ、日本のITサービス市場ではトップシェアを誇る。2000年代から事業の選択と集中を行ない、2010年代にはビジネスモデルの変革を実施。最近では新たなソリューションを開発し、今後の生産性の向上と収益性の改善が期待される。

株価と営業利益の推移

2024年度は会社予想、2025年度は中期計画の数値

期間:2010年3月期~ 2025年3月期、年次
(株価は各期末値)ただし、
営業利益は2024年3月期まで

着眼点

  • 1社会課題にフォーカスし、顧客企業の課題を見定め、解決策を共に作り上げる新たなソリューション「Fujitsu Uvance」が成長のドライバーとなり、収益性の改善が期待できる。
  • 2課題の海外事業は、ハードウェア関連の構造改革や事業整理と共に、「Fujitsu Uvance」の導入・拡大による事業の立て直しに注目。
  • 3株主還元の拡充にも期待。

Fujitsu Uvance : 富士通がもつテクノロジーとさまざまな業種の知見を融合させ、業種間で分断されたプロセスやデータをつなぎ、顧客と共にサステナビリティ・トランスフォーメーションの実現に向けた取り組みを提供するソリューションやサービス。

ファナック
FA(工場自動化)、産業用ロボットの世界的リーディングカンパニー

銘柄概要CNC(コンピューター数値制御)システムやロボット、ロボマシンなどの商品を展開し、高い技術力を背景に世界トップシェアの製品を数多く保有。2010年代半ば以降、競争の激化と製品ミックスの悪化により収益性が低下傾向となっているが、今後の経営戦略の変化による業績および市場評価の改善に期待。

株価と営業利益の推移

2016年3月期~2024年12月期、年次。

期間:2010年3月期~ 2025年3月期、年次
(株価は各期末値)ただし、
営業利益は2024年3月期まで

着眼点

  • 1高い技術力を要するCNCシステムの開発・製造において、特に精緻さ極まるハイエンドでは中国ローカル勢は追い付けないとみている。CNCシステムなど受注の底打ちが見え始めるなど悪化していた業界に変化の兆しがあり、高収益なFA事業の回復による収益性改善が期待される。
  • 2製品ミックスの悪化や過剰投資による利益率低下で、市場評価(PBR)が低下するものの依然として競争力が高く、収益性改善の取り組みや株主還元向上などの経営方針の変化による市場評価の見直しに期待。
  • (出所)会社資料、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
  • 「着眼点」は作成時点における見解であり、今後変更となる場合があります。
  • 上記はファンドの組入銘柄の参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ファンドのパフォーマンス推移

    ノムラ・ジャパン・オープンの運用開始は1996年と長い歴史をもつファンドです。2022年4月よりチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之が運用を担当しています。

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    期間:1996年2月28日(設定日)~、日次
    ※1997年3月末までの純資産総額は各月末の値のみ表示しております。
    基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
    上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

    つみたて投資をしていたら

    ノムラ・ジャパン・オープンに毎月末積立投資をしていた場合のシミュレーション結果を確認いただけます。

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    ノムラ・ジャパン・オープン
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    シミュレーション結果
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    • 積立評価額
    • 評価損益
    • 損益率
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    期間:末~末、月次

      シミュレーションは、基準価額(分配金再投資)を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

      毎月最終営業日の基準価額(分配金再投資)で積立投資を行なったと想定して計算しています。

      運用実績は積立シミュレーション開始月の月末を10,000として基準価額(分配金再投資)を指数化しております。

      上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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