物価高を実感し、日常生活の中でインフレを感じる機会も増えてきました。インフレ対策では、お金の価値の目減りに対する手段として、資産運用が1つの選択肢になると考えられます。
昨年(2025年)は日本株に関する様々なニュースがあり、最高値を更新したことをご存知の方も多いのではないでしょうか。日本株への注目度が高まっているなか、気になっているあなたに、日本株市場のキホンと注目ポイントをお届けします。
日本株CM動画
日本株について知る前に、まずはこちらをご覧ください。
突然ですが、日本株や投資信託に関するクイズです。何問正解できましたか?
第1問
約10年前
約35年前
約50年前
日経平均株価のバブル崩壊前の高値(38,915円)は1989年の大納会につけました。
約35年ぶりなんて、すごい瞬間のようでワクワクしますね

第2問
PER
(株価収益率)
PBR
(株価純資産倍率)
ROE
(自己資本利益率)
PER(Price Earnings Ratio)は、現在の株価が1株あたり当期純利益の何倍か示す指標で、利益に対して株価が割安かどうかを見る指標の1つです。
PBR(Price Book-value Ratio)は、現在の株価が1株あたりの純資産の何倍であるかをかを示す指標で、PBRが1倍であれば、株価と会社の資産価値が同じであることを示し、PBRが1倍を下回れば、会社の本来価値よりも株価が「割安」という目安の1つにもなります。
ROE(Return On Equity)は、企業が自己資本をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標で、ROEの数値が高いほど経営効率が良いことを示します。
他にも指標は多数あり、PERやPBRのみで図ることは十分ではありません。また、業種によってその平均値も異なるため、同業種の平均や、時系列で比較し参考指標とすることが大切です。
いろんな指標があるけど、
自分で調べるのは大変ですよね

上記の説明は一例であり、全てを網羅したものではありません。
第3問
日経平均株価やS&P500といった指数(インデックス)などを目標(ベンチマーク)として定め、その目標に連動する運用成果を目指すファンド
ベンチマークを上回る運用成果を目指すファンド
上記はイメージであり、必ずしもこのような投資結果になるわけではありません。アクティブ運用は、目標とする指数を定めない場合もあります。
(出所)野村アセットマネジメント作成
第4問
経済分析
企業調査
銘柄選定
企業との対話
(エンゲージメント)
投資信託の運用では、経済について調査・分析する「エコノミスト」、企業の財務分析や業界分析を行なう「アナリスト」、ファンドの運用を担当し、様々な情報から銘柄を選定する「ポートフォリオマネージャー」など、様々な分野の専門家が議論を重ねて、各ファンドの運用方針や運用者の信念をもって日々運用を行なっています。
また投資先企業や投資を検討している企業に対して、短期的な利益を追うのではなく、持続的な成長と企業価値の向上を目指して、「企業との対話(エンゲージメント)」も積極的に行なっています。
これは自分では
できないですよね!

上記の説明は一例であり、全てを網羅したものではありません。
生活実感としての物価上昇が続いており、家計にとってはマイナスなイメージが強いかもしれませんが、日本経済全体や日本株にとっては、プラスの効果となるかもしれません。
企業の価格転嫁により、企業の売り上げ増加→雇用や所得の増加→家計の支出増加といった「経済の好循環」が生まれ、日本の経済や株式市場は変化する可能性を秘めています。
上記はイメージ図であり、全てを網羅するものではありません。
株価の割安度を示すPER(株価収益率)や配当利回りで見ると、日本株は米国株と比べて相対的に割安な水準にあり、投資妙味が高いといえます。
加えて、海外投資家も日本株を見直す動きがみられます。日本の名目GDP(国内総生産)や企業利益は過去最高を更新する中、「脱デフレ」や2025年10月に発足した高市政権の政策に対する期待の高まりなどを背景に、日本株買いを本格化する動きも見られます。
2025年11月末 日本:東証株価指数、米国:S&P500株価指数
(出所)Bloombergより野村アセットマネジメント作成
日本株に投資するメリットはこれに限りません。たとえば、為替変動リスクを直接受けないほか、日本に住んでいる方にとっては国内企業のニュースや株価情報はアクセスしやすいなどのメリットもあります。
NISAなどを利用して世界株や米国株への投資をしている人も多くいらっしゃいます。米国株のインデックスファンドはもちろんですが、世界株のインデックスファンドに投資をした場合でも、日本の投資割合は高くはありません。
専門家が運用する日本株アクティブ投資信託を、あなたのポートフォリオに加えてみてはいかがでしょうか。
もっと詳しい情報をお知りになりたい方は、日本株レポート・運用戦略をご覧ください。
日本株市場も魅力的ですね

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