ファンドの特徴
※ファンドのポートフォリオにおける利回りのことであり、毎年3％の投資収益が得られるものではありません。
●当ファンドにおいて、コストとは主に当ファンドの運用管理費用（信託報酬）や実質的な為替ヘッジコストを指します。
●ここでの「『資産寿命』を延ばす」とは、基準価額の大幅な下落を抑えることで信託財産の保全を目指した運用を行なうことを通じて、投資家の皆様の資産の保全を図ることです。
奇数月15日（休業日の場合は翌営業日）に、分配の方針に基づき分配します。
４つのあんしんポイント
リスクに配慮しながら、
相対的に利回りの
高い資産に幅広く分散投資します。
為替ヘッジコスト控除後の利回り比較（課税前）
（2018年5月末現在）
※1
項目名には投資信託証券の主要投資対象を記載しています。各投資信託証券の詳細についてはあんしんポイント４をご参照ください。
各投資信託証券（先進国国債等を除く）の利回りは、米ドルと日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
先進国国債等の利回りは、各通貨と日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
株式プレミアム戦略とは、保有する銘柄にかかるコール・オプション（買う権利）を売却し、売却による収入（オプション・プレミアム）の獲得により、パフォーマンス向上を目指す戦略をいいます。一方で、株価が大きく上昇した際には、オプションにおける支払い等が発生するため、損失が発生する場合があります。
※2
先進国株式：MSCIワールド・インデックス、先進国国債：FTSE世界国債インデックス
各市場の利回りは各通貨と日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
（出所）各投資顧問会社からの情報提供を基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
資産運用における
先端技術の活用により、
安定的な収益獲得を目指します。
資産配分決定のプロセス
長期的な資産保全へ
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
中長期での資産保全の為、市場環境によっては現金等の比率を高め、
値下がりの抑制を目指します。
リーマンショック時（2008年9月）やチャイナショック時（2015年8月）などの
世界的な株式の下落局面においては、ファンド（試算）は、
株式の配分比率を引き下げ、現金等の配分比率を引き上げることで、値下がりが抑制されました。
ファンド（試算・実績）の資産配分比率の推移
（ファンド（試算）：2002年12月末～2017年12月末、ファンド（実績）：2018年1月末～2018年5月末、月次）
上記は、2002年12月末からファンド設定月末（2018年1月末）までのシミュレーション結果であるファンド（試算）に、ファンド設定翌月（2018年2月）以降の運用実績であるファンド（実績）をつなぎ合わせて算出しています。（資産配分比率は2017年12月までファンド（試算）、2018年1月末以降はファンド（実績）を使用しています。）詳細は「ファンド（試算・実績）について」をご参照ください。ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
上記は過去のデータによるシミュレーション結果および運用実績であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
2018年7月13日現在。「マイ・ロングライフ」における各投資信託証券の投資比率については、野村アセットマネジメントが決定します。主要投資対象は、野村アセットマネジメントの判断に基づき分類しています。
投資信託証券は、投資判断その他の理由により、適宜増減および入替が行なわれる可能性があります。
※株式プレミアム戦略とは、保有する銘柄にかかるコール・オプション（買う権利）を売却し、売却による収入（オプション・プレミアム）の獲得により、パフォーマンス向上を目指す戦略をいいます。一方で、株価が大きく上昇した際には、オプションにおける支払い等が発生するため、損失が発生する場合があります。
（出所）各種情報を基に野村アセットマネジメント作成
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ファンドの目的リスク⽔準を考慮しつつ、
年率3%程度の利回り※1
（コスト控除後）を確保することを
⽬指します。
また、想定されるポートフォリオの
利回り等をもとに各期の
⽬標分配額を定め、
その⽬標分配額の実現を⽬指して
運⽤を⾏なうことを基本とします。
なお、市場環境等によっては、
基準価額の⼤幅な下落を抑えることを⽬指した運⽤を⾏なう場合があります。
※1 ファンドのポートフォリオにおける利回りのことであり、毎年3%の投資収益が得られるものではありません。
＊当ファンドにおいて、コストとは主に当ファンドの信託報酬や実質的な為替ヘッジコストを指します。
2018年6月8日現在の想定されるポートフォリオの利回り等をもとに委託会社が設定した1万口当りの目標分配額※2は、以下の通りです。
※2
目標分配額については、投資信託説明書（交付目論見書）および月次レポートにも掲載しています。
（注）
委託会社は各期中において上記の目標分配額の実現を目指して運用を行なうことを基本としますが、各期末において目標分配額通りの分配が実現されることを保証するものではありません。市場環境等によって基準価額の大幅な下落を抑えることを目指した運用を行なう場合には、上記の目標分配額の実現が困難となる場合があります。
分配金額は分配方針に基づき、委託会社が決定します。したがって、実際の分配金額は目標分配額を上回ったり下回ったりする可能性があります。
各期の目標分配額は、あくまでも委託会社の予想に基づく分配金額の目安を示すものであり、ファンドの一定利回りを保証するものでも示唆するものでもありません。目標分配額および実際の分配金額の如何に関わらず、ファンドの利回りは期中及び各期末の基準価額によって変動しますので、あらかじめ予想できるものではありません。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
| ● ご購入時手数料 |
●運用管理費用（信託報酬） ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。 |
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|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
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ご購入代金※に応じてご購入価額に以下の率を乗じて得た額
※ご購入代金＝ご購入口数×基準価額＋ご購入時手数料（税込） |
純資産総額に年0.999％（税抜年0.925％）の率を乗じて得た額 ※投資対象とする投資信託証券において上場投資信託証券に投資する場合は、信託報酬に加え、投資する上場投資信託証券に関連する費⽤がかかります。 |
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●その他の費用・手数料 ファンドの保有期間中に、その都度かかります。 （運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額 等を示すことができません。） |
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・ 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料 ・ 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用 ・ ファンドに関する租税等 |
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| ●信託財産留保額（ご換金時） | |||||||||||
| 1万口につき基準価額に0.2％の率を乗じて得た額 |
| ● ご購入時手数料 | ||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
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ご購入代金※に応じてご購入価額に以下の率を乗じて得た額
※ご購入代金＝ご購入口数×基準価額＋ご購入時手数料（税込） |
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●運用管理費用（信託報酬） ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。 |
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| 純資産総額に年0.999％（税抜年0.925％）の率を乗じて得た額 ※投資対象とする投資信託証券において上場投資信託証券に投資する場合は、信託報酬に加え、投資する上場投資信託証券に関連する費⽤がかかります。 |
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●その他の費用・手数料 ファンドの保有期間中に、その都度かかります。 （運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額 等を示すことができません。） |
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・ 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料 ・ 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用 ・ ファンドに関する租税等 |
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| ●信託財産留保額（ご換金時） | ||||||||||
| 1万口につき基準価額に0.2％の率を乗じて得た額 |
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書（交付目論見書）記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については投資信託説明書（交付目論見書）記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
・ ノムラオールウェザー・ファクターアロケーション戦略マザーファンド（野村アセットマネジメントで算出したシミュレーションを使用。）（全期間）
・ ノムラ・ファンズ・アイルランド－グローバル・ダイナミック・ボンド・ファンド（2015年2月末以降。それ以前はブルームバーグ・バークレイズグローバル総合インデックス（円ヘッジベース））
・ ノムラ・ケイマン・ハイ・イールド・ファンド（2009年2月末以降。それ以前はICE BofAML US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index（円ヘッジベース））
・ NCRAM・ローン・コンポジット（2007年4月末以降。それ以前はS&P/LSTAレバレッジド・ローン・インデックス（円ヘッジベース））
・ ノムラ・ファンズ・アイルランド－エマージング・マーケット・ローカル・カレンシー・デット・ファンド（2015年4月末以降。それ以前はJPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド・コンポジット（円ヘッジベース）※1）
・ CBOE S&P500 2% OTM BuyWrite Index（円ヘッジベース）※2（全期間）
※1
現地通貨建て債券を米ドル換算した米ドル建ての指数に米ドルと日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
各ファンド（ノムラオールウェザー・ファクターアロケーション戦略マザーファンドを除く）および当該指数（※2）については、米ドルと日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。ノムラオールウェザー・ファクターアロケーション戦略マザーファンドは、各通貨と日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
先進国国債：FTSE世界国債インデックス（円ヘッジ・円ベース）、先進国株式：MSCIワールド・インデックス(配当込み・円ヘッジベース）※3、米国ハイ・イールド債券：ICE BofAML US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index（円ヘッジベース）、債券総合型：ブルームバーグ・バークレイズグローバル総合インデックス（円ヘッジベース）、バンクローン：S&P/LSTAレバレッジド・ローン・インデックス（円ヘッジベース）、現地通貨建て新興国債券：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド・コンポジット（円ヘッジベース）※4
※3
各通貨と日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
※4
現地通貨建て債券を米ドル換算した米ドル建ての指数に米ドルと日本円の短期金利差から計算した為替ヘッジコストを反映し、野村アセットマネジメントが算出したものです。
・ CBOE S&P500 2% OTM BuyWrite Indexは、CBOE（Chicago Board Options Exchange）が公表している指数で、当該指数に関するその著作権および知的財産権は同社に帰属します。
・ FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
・ MSCIワールド・インデックスはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
・ 「ICE BofAML US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index SM/®」は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社（「ICEデータ」）の登録商標です。当ファンドは、ICEデータによって支持・推奨・販売・販売促進されるものではなく、また、ICEデータは当ファンドに関して一切の責任を負いません。
・ ブルームバーグは、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーの商標およびサービスマークです。バークレイズは、ライセンスに基づき使用されているバークレイズ・バンク・ピーエルシーの商標およびサービスマークです。ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社（以下「ブルームバーグ」と総称します。）またはブルームバーグのライセンサーは、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスに対する一切の独占的権利を有しています。
・ JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス―エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド・コンポジットは、J.P.Morgan Securities LLCが公表している、現地通貨建のエマージング・マーケット債を対象としたインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。
