野村インド債券ファンド

(毎月分配型)/(年2回決算型)

追加型投信/海外/債券

    野村インド債券ファンド(毎月分配型)

    モーニングスターアワード2017
  • Morningstar Award “Fund of the Year”
    4年連続受賞
  • 2017年 優秀ファンド賞(高利回り債券型 部門)
  • 2016年 優秀ファンド賞(債券型 部門)
  • 2015年 優秀ファンド賞(債券型 部門)
  • 2014年 最優秀ファンド賞(高利回り債券型 部門)
  • “R&Iファンド大賞 2019”
  • 優秀ファンド賞受賞(投資信託/アジア債券部門)

インドの躍進はこれからも続くのか?

野村インド債券ファンドの魅力

インド債券投資3つの理由

インドの概要

2014年5月に就任したモディ首相は2期目を迎え、引き続き「モディノミクス」と呼ばれる経済政策を掲げて、インド経済全体の発展を図っています。

インド首相 ナレンドラ・モディ氏

インド首相 ナレンドラ・モディ氏

2019年5月の下院総選挙ではインド人民党(BJP)が圧勝し、強固な政権基盤を得てモディ政権が2期目を迎えました。

第1次モディ政権は、1)税制度の簡素化・標準化、2)7%台の持続的な経済成長の実現、3)物価の安定化、4)携帯電話の普及と経済のキャッシュレス化推進、5)外資導入の規制緩和などを掲げ、国民や海外投資家から高い評価を得てきました。

第2次政権においても、「メーク・イン・インディア(インドでつくろう)」構想の下、積極的な製造業の振興、外資誘致、インフラ投資が継続され、高い経済成長が続くと期待されます。

(出所)各種情報より野村アセットマネジメント作成

インド国旗

  • 面積:約329万平方キロメートル
  • 人口:約13.5億人
  • 首都:ニューデリー
  • 主要言語:連邦公用語はヒンディー語、その他に21の言語が公認されている
  • 1人当たり名目GDP(国内総生産):約2,038米ドル
  • 通貨単位:ルピー
  • 主要産業:農業、工業、鉱業、IT産業

(注)1人当たり名目GDP、人口は2018年。

(出所)外務省ホームページ(2019年12月)(https://www.mofa.go.jp/mofaj/index.html)、国連「World Population Prospects 2019」、IMF「World Economic Outlook Database, October 2019」等より野村アセットマネジメント作成

 

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

1

インドのこれから

インド経済の見通し

インドの経済(実質GDP)は、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の中でも相対的に高い経済成長率予想となっています。

各国の実質GDP(国内総生産)成長率の推移

(期間:2005年~2024年)

各国の実質GDP(国内総生産)成長率の推移

(注)2019年以降はIMFの予想。2018年以前は一部推計値を含む場合があります。

(出所)IMF「World Economic Outlook Database, October 2019」より野村アセットマネジメント作成

 

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

<ご参考>日本の1人当たり名目GDPと為替レートの推移

日本の1人当たり名目GDPは、概ね増加傾向で推移してきました。その間、日本は数多くの社会基盤(インフラ)整備等を行なってきました。また、日本は経済発展に伴い、通貨価値が上昇してきました。

日本の1人当たり名目GDP推移およびBRICs各国の水準(2018年)比較と円/米ドルの為替レートの推移

(期間 : 1960年~2018年)

日本の1人当たり名目GDP推移およびBRICs各国の水準(2017年)比較と円/米ドルの為替レートの推移

(注)上記は、日本の1人当たり名目GDPの推移の上にBRICs各国(ブラジル、ロシア、インド、中国)の2018年の数値を示したものです。2018年の数値にはIMFの推定値が含まれている場合があります。1970年以前の円/米ドルの為替レートは360円としています。

(出所)ブルームバーグデータ、IMF「World Economic Outlook Database, October 2019」等より野村アセットマネジメント作成

 

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

2

インドの成長エンジン

インドの人口

インドの人口構成は、生産年齢人口(15~64歳)が増加する見通しであり、今後個人消費を中心とした内需拡大が期待されます。

インドの人口ピラミッド(国連推計)

インドの人口ピラミッド(国連推計)

(出所) 国連「World Population Prospects 2019」より野村アセットマネジメント作成

人口ボーナス指数推移(国連推計)

(期間:1950年~2050年)

人口ボーナス指数推移(国連推計)

働き手:生産年齢人口(15歳~64歳)

子ども+高齢者:従属年齢人口(0歳~14歳および65歳以上)

(出所) 国連「World Population Prospects 2019」などより野村アセットマネジメント作成

 

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

3

インドの金融市場

インドの物価と経常収支

インドの消費者物価指数上昇率は、中央銀行のインフレ抑制策などにより、2019年11月は5.5%となりました。インドの経常赤字は、2014年後半以降改善傾向にありましたが、足元では原油価格の上昇などを背景に拡大しました。

インドの物価指数(前年同月比)の推移

(期間:2005年4月~2019年11月、月次)

インドの物価指数(前年同月比)の推移

(注)CPIは2012年1月からの算出となります。WPIは2013年4月以降、新基準による算出となります。

(出所)ブルームバーグデータより野村アセットマネジメント作成

インドの経常収支の推移

(期間:2003年3月~2019年3月、年次)

インドの経常収支の推移

(注)各数値はインドの会計年度(4月~3月)ベースです。一部推計値を含む場合があります。

(出所)IMF「World Economic Outlook Database, October 2019」より野村アセットマネジメント作成

 

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

インドの為替

インドルピー(対円レート)の推移

(期間:2002年12月末~2019年11月末、月次)

インドルピー(対円レート)の推移

(出所)ブルームバーグデータより野村アセットマネジメント作成

 

〈ご参考〉インドルピー(対円レート)の値動きの振れ幅(年率)

(期間:2003年1月~2019年11月)

インドルピー(対円レート)の値動きの振れ幅(年率)

(注)値動きの振れ幅は、月間変化率の標準偏差を年率換算して算出しています。(標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きがかい離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。)

(出所)ブルームバーグデータより野村アセットマネジメント作成

 

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

ファンドの運用実績(毎月分配型)

基準価額と純資産総額の推移

(期間:2011年11月30日(設定日)~2019年11月29日、日次)

基準価額と純資産総額の推移_1

(2019年11月29日現在)

基準価額と純資産総額の推移_2

分配金(1万口当たり、課税前)の推移

  • 2019年 8月
  •      50円
  • 2019年 9月
  •      50円
  • 2019年10月
  •      50円
  • 2019年11月
  •      50円
  • 2019年12月
  •      50円
  • 設定来累計
  • 10,360円

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

※ファンドの分配金は最新の投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

各債券の利回り

各債券の利回り比較(課税前)

(2019年11月末現在)

各債券の利回り比較(課税前)

*〈ご参考〉為替取引によるプレミアム/
コストを考慮したポートフォリオ利回り
7.5%

(注)上記は、インドルピー建て債券部分と米ドル建て債券部分の平均直利や為替取引によるプレミアム/コストをその組入比率で加重平均して推計しております。

(出所)ブルームバーグデータ等より野村アセットマネジメント作成

 

使用した指数については、下記「当サイトで使用した指数について」をご参照ください。
上記の図表およびグラフは将来のプレミアムおよびコストを示唆あるいは保証するものではありません。

 

インドルピーは、NDF(ノン・デリバラブル・フォワード)取引で為替取引を行ないます。NDF取引を用いた為替取引では、通常の為替予約取引と比べ、為替市場、金利市場の影響により、NDFの取引価格から想定される金利(NDFインプライド金利)が、取引時点における当該通貨の短期金利水準から、大きく乖離する場合があります。その場合、プレミアムの減少やコストの発生により、ファンドのパフォーマンスに影響を与えることがあります。

 

※NDFとは、為替取引を行なう場合に利用する直物為替先渡取引の一種で、当該国の通貨を用いず、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。

米ドルに対して為替取引を行なう場合、米ドルより短期金利が高い通貨で為替取引をする場合は、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)が期待できます。逆に、米ドルより短期金利が低い通貨で為替取引をする場合は、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)が生じます。

  • 米ドルに比べて
    短期金利が高い通貨で
    為替取引をする場合

    米ドルに比べて短期金利が高い通貨で為替取引をする場合
  • 米ドルに比べて
    短期金利が低い通貨で
    為替取引をする場合

    米ドルに比べて短期金利が低い通貨で為替取引をする場合

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

販売会社

 銀行・信用金庫

 証券会社

当ファンドの投資リスクと費用等

当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。

当ファンドに係る費用等については投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

交付目論見書

お申込みに際してのご留意事項

当サイトで使用した指数について

インド国債:JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・ブロード(インド)

インド社債等:JPモルガン・アジア・クレジット・インデックス(インド)

国際機関債:ブルームバーグ・バークレイズ・米国総合インデックス(国際機関)

 

●JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・ブロード(JP Morgan Government Bond Index-Emerging Markets Broad)は、J.P.Morgan Securities LLCが公表している現地通貨建ての新興国の国債等を対象としたインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。●JPモルガン・アジア・クレジット・インデックス(JP Morgan Asia Credit Index)は、J.P. Morgan Securities LLCが公表している米ドル建てのアジアの社債等を対象としたインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。●ブルームバーグは、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーの商標およびサービスマークです。バークレイズは、ライセンスに基づき使用されているバークレイズ・バンク・ピーエルシーの商標およびサービスマークです。ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)またはブルームバーグのライセンサーは、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスに対する一切の独占的権利を有しています。

Morningstar Award “Fund of the Year 2014、2015、2016、2017” は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2014、2015、2016、2017年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。高利回り債券型 部門は、2014年12月末において当該部門に属するファンド661本の中から、2017年12月末において当該部門に属するファンド652本の中から選考されました。債券型 部門は、2015年12月末において当該部門に属するファンド1,636本の中から、2016年12月末において当該部門に属するファンド1,670本の中から選考されました。

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託/総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。