野村アセットマネジメント

はじめてのNISAシリーズ
  • 成長投資枠
  • つみたて投資枠

代表的な米国企業にまとめて投資!

はじめてのNISA・
米国株式インデックス
(S&P500)

こんな人におすすめ!

  • まずは人気の米国株から始めたい
  • 世界経済をリードする米国市場に投資したい

3つのポイント

POINT01

どんなファンド?

1本で米国を代表する企業500社に投資できる

「はじめてのNISA・米国株式インデックス(S&P500)」は、S&P500(配当込み、円換算ベース)への連動を目指すインデックスファンドです。
S&P500とは米国の代表的な500社で構成される株価指数で、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしています。

どんな企業に投資しているかチェック!
指数の構成上位10銘柄 業種
エヌビディア 情報技術
マイクロソフト 情報技術
アップル 情報技術
アマゾン·ドット·コム 一般消費財·サービス
メタ·プラットフォームズ コミュニケーション·サービス
ブロードコム 情報技術
アルファベットA コミュニケーション·サービス
バークシャー·ハサウェイ 金融
テスラ 一般消費財·サービス
アルファベットC コミュニケーション·サービス

2025年6月末時点
(出所)S&P Dow Jones Indices LLCのデータを基に野村アセットマネジメント作成

POINT02

米国の経済成長を手軽に取り込める

米国は世界一の経済大国です。GDP(国内総生産)という指標は経済の規模を表しますが、米国は世界最大の経済規模を維持し続けています。

世界の名目GDPの国別構成比
世界の名目GDPの国別構成比
(出所)IMF「World Economic Outlook Database, April 2025 」を基に野村アセットマネジメント作成

米国の人口は先進国の中でも珍しく2100年まで伸び続けていくと推計されています。
国内における経済成長の余地がまだまだあると考えられ、長期的な米国株式の更なる上昇が期待できます。

日米の人口推移予測
日米の人口推移予測
期間:1990年~2100年、2030年以降は中位予測値
(出所)国際連合 World Population Prospects 2024を基に野村アセットマネジメント作成
POINT03

どんな値動き?

S&P500はITバブルやリーマンショックなどの金融危機で下落してもその後上昇を繰り返し、高値を更新してきました。直近1年では3.3%のリターンですが、20年では898.8%という高リターンになっています。

過去20年間の指数のパフォーマンス
(2005年6月末~2025年6月末、月次)
過去20年間の指数のパフォーマンス(2005年6月末~2025年6月末、月次)
騰落率
(基準日:2025年6月末)
1年 3年 5年 10年 15年 20年
3.3% 82.4% 188.8% 324.4% 1201.7% 898.8%

※騰落率の各計算時点は、基準日から過去に遡った期間としております。配当込み指数を円換算して使用。
(出所) ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

購入前にチェック!

1. コスト(運用管理費用)は?

  • 運用管理費用
    (信託報酬)※1

    0.09372%(税込)

    (ご参考)同一分類平均 ※2
    年 0.256 %

類似の投資信託*2の平均コストは0.256%であるのに対し、当ファンドは0.09372%
年間100万円投資した場合、コストは約937円のイメージです。

2. 毎月1万円ずつ20年間つみたて投資をしたら…?※3

当ファンドの対象指数であるS&P500に、20年間毎月末に1万円ずつ積立投資した場合のシミュレーションによると、投資総額240万円に対して積立評価額は約5.9倍の約1,416万円という結果になりました。

S&P500の積立シミュレーション
(2005年7月末~2025年6月末、月次)
S&P500の積立シミュレーション(2005年7月末~2025年6月末、月次)

3. どこで購入できる?

主に証券会社や銀行などの販売会社から購入いただけます。

販売会社一覧

4. ファンドの詳細はどこで確認できる?

交付目論見書や月次レポートはファンド詳細ページでご確認いただけます。

ファンド詳細ページ
はじめてのNISAシリーズとは

(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。積み立ての時期によっては積立評価額が投資総額を下回る場合があります。

資金動向、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

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