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成長が見込める新興国にまとめて投資！
はじめてのNISA・
新興国株式インデックス
こんな人におすすめ！
- 今後の成長を見込む新興国に投資したい
- 新興国の株式に分散して投資したい
3つのポイント
どんなファンド？
1本で新興国の株式にまとめて投資できる
「はじめてのNISA・新興国株式インデックス」は、MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）への連動を目指すインデックスファンドです。
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、中国、台湾、インド、韓国などの新興国24か国に上場する、約1,200社で構成されています。（2025年6月末時点）
（出所） MSCIのデータを基に野村アセットマネジメント作成
どんな企業に投資しているかチェック！
| 指数の構成上位10銘柄 | 業種 | 国·地域 |
|---|---|---|
| 台湾セミコンダクター·マニュファクチャリング·カンパニー(TSMC) | 情報技術 | 台湾 |
| テンセント·ホールディングス | コミュニケーション·サービス | 中国 |
| アリババ·グループ | 一般消費財·サービス | 中国 |
| サムスン電子 | 情報技術 | 韓国 |
| HDFC銀行 | 金融業 | インド |
| シャオミ·コーポレーション | 情報技術 | 中国 |
| SKハイニックス | 情報技術 | 韓国 |
| リライアンス·インダストリーズ | エネルギー | インド |
| 中国建設銀行 | 金融業 | 中国 |
| ICICI銀行 | 金融業 | インド |
2025年6月末時点
（出所） MSCIのデータを基に野村アセットマネジメント作成
新興国の経済成長を手軽に取り込める
GDP（国内総生産）という指標は経済の規模を表しますが、2030年には世界経済の44％を新興国が占めると予想されており、世界における新興国の存在感がさらに増していくとみられます。
世界の名目GDPシェアの推移
（出所）IMF「World Economic Outlook Database, April 2025 」を基に野村アセットマネジメント作成
2010年から2030年までの20年間で、新興国の人口は約15億人増加すると予想されています。豊富な人口が新興国の経済成長を支えると考えられます。
人口の推移
どんな値動き？
MSCI新興国株式インデックス（MSCIエマージング・マーケット・インデックス）は過去20年において、S&P500や先進国を含むオールカントリーを下回るものの、上昇して推移してきました。直近1年では4.0％のリターン、20年では387.5％のリターンになっています。
過去20年間の指数のパフォーマンス
（2005年6月末～2025年6月末、月次）
騰落率
（基準日：2025年6月末）
| 1年 | 3年 | 5年 | 10年 | 15年 | 20年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 4.0% | 42.4% | 89.9% | 96.6% | 230.3% | 387.5% |
※騰落率の各計算時点は、基準日から過去に遡った期間としております。配当込み指数を円換算して使用。
（出所） ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
購入前にチェック！
1. コスト（運用管理費用）は？
-
運用管理費用
（信託報酬）※1年 0.1859%(税込)
（ご参考）同一分類平均 ※2
年 0.409 %
類似の投資信託*2の平均コストは0.409%であるのに対し、当ファンドは0.1859%！
年間100万円投資した場合、コストは年間約1,859円のイメージです。
2. 毎月1万円ずつ20年間つみたて投資をしたら…？※3
当ファンドの対象指数であるMSCIエマージング・マーケット・インデックスに、20年間毎月末に1万円ずつ積立投資した場合のシミュレーションによると、投資総額240万円に対して積立評価額は約2.3倍の約550万円という結果になりました。
MSCIエマージング・マーケット・インデックスの積立シミュレーション
（2005年7月末～2025年6月末、月次）
3. どこで購入できる？
主に証券会社や銀行などの販売会社から購入いただけます。
販売会社一覧4. ファンドの詳細はどこで確認できる？
交付目論見書や月次レポートはファンド詳細ページでご確認いただけます。
ファンド詳細ページ
- ※1 運用管理費用（信託報酬）は各ファンドの純資産総額に表示された率（税込）を乗じて得た額が、ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。
- ※2 2024年12月末時点。各ファンドの対象指数と同一の指数を対象とする追加型公募株式インデックスファンド（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）から算出。ただし、ETF（上場投資信託証券）を投資対象とするインデックスファンドで、目論見書にETFの運用管理費用も含めた実質的な負担（税込）が記載されている場合は当該数値を使用。
（出所）野村総合研究所 Fundmark/DLに基づき野村アセットマネジメント作成
「野村総合研究所 Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関連する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。 - ※3 配当込み指数を円換算して使用。
- 各ファンドの対象指数に2005年7月末から毎月末に1万円ずつ、積立投資した場合のシミュレーションであり、各ファンドと同様の運用管理費用（信託報酬相当分）を控除しています。
- 各指数のパフォーマンスを基に試算した結果であり、各ファンドの運用実績ではありません。実際のファンドで積立投資する場合と異なります。
- 使用した対象指数は「当サイトで使用した指数について」をご参照ください。実際に指数そのものに投資することはできません。
（出所）ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。積み立ての時期によっては積立評価額が投資総額を下回る場合があります。
資金動向、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
