のむラップ・
ファンドの
ご紹介

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のむラップ・ファンドは、マザーファンドへの
投資を通じて、
国内外の株式、債券およびREITに
投資するバランス型ファンドです。

当サイトでは、「保守型」「やや保守型」「普通型」「やや積極型」「積極型」の5ファンドを「のむラップ・ファンド」と称する場合があります。

のむラップ・ファンド
3つのポイント

POINT 01自分にあった投資
スタイルをみつけましょう

のむラップ・ファンドは、ファンド毎にリスク(リターンの振れ幅)水準に配慮した運用を行ないます。
投資目的や投資スタイルに合わせて、5つのファンドから選べます。

選べる5つのファンド

コース説明マトリクス表

リターンの振れ幅のイメージは、全ての状況を示したものではありません。実際のリターンはマイナスとなる場合もあります。
※ 各ファンドが投資する各マザーファンドへの投資比率に基づきます。

資金動向、市況動向等によっては、
上記のような運用ができない場合があります。

POINT 02バランスの良い資産運用

のむラップ・ファンドの分散投資は、より効率の良い運用を目指しながら、
各ファンドの値動きが大きくなり過ぎないように工夫しています。

リスク・リターン分布(円ベース、年率)

リスク・リターン分布図

(注)リターンは期間中の累積リターンを年率換算し、リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
(ご参考)「やや保守型」、(ご参考)「やや積極型」は<(ご参考)「やや保守型」、(ご参考)「やや積極型」について>をご参照ください。
(出所)ブルームバーグ等のデータを基に野村アセットマネジメント作成
使用した市場指数は「当サイトで使用した市場指数について」をご参照ください。

上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を
示唆あるいは保証するものではありません。

上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を
示唆あるいは保証するものではありません。

POINT 03定期的なメンテナンス機能付き

お客様の選択された投資スタイルに沿って、お客様に代わって野村證券の助言に基づきメンテナンスを行ないます。

長期的な観点から:投資対象資産の期待リターンやリスク、各資産の相関係数など長期的な観点から、目標とする投資配分比率を定期的(3ヵ月ごと)に見直します。 / 中短期的な観点から:中短期的な投資対象資産の値動きの観点から、目標とする投資配分比率を1ヵ月ごとに見直します。
長期的な観点から:投資対象資産の期待リターンやリスク、各資産の相関係数など長期的な観点から、目標とする投資配分比率を定期的(3ヵ月ごと)に見直します。 / 中短期的な観点から:中短期的な投資対象資産の値動きの観点から、目標とする投資配分比率を1ヵ月ごとに見直します。

資金動向、市況動向等によっては、
上記のような運用ができない場合があります。

資金動向、市況動向等によっては、
上記のような運用ができない場合があります。

各ファンドにおける資産別配分(純資産比)

2024年2月29日現在

各ファンドにおける資産別配分の図

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を
示唆あるいは保証するものではありません。

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を
示唆あるいは保証するものではありません。

のむラップ・ファンドは、リスク水準に配慮し、投資環境の変化に応じた資産配分の見直しを行なうことで、
様々なマーケットイベントを乗り越えてきた14年間の運用実績があります。

パフォーマンスの推移

拡大して見る
  • 期間:2010年3月15日(設定日)、日次 ※やや保守型、やや積極型:2016年11月11日設定
  • 基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
平均年率リターン・リスク
1年保有リターン最大値・最小値

期間:設定月末

平均年率
リターン
平均年率
リスク
1年保有
最大リターン
1年保有
最小リターン
設定日2010年3月15日。やや保守型、やや積極型:2016年11月11日設定
シミュレーションは、基準価額(分配金再投資)を基に試算した結果です。
平均年率リターンやリスクは、コースごとに運用期間が異なるためコース順にならない場合があります。
リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
1年保有リターンとは、基準月末まで1年間保有した場合のリターンを示しております。
上記は過去のデータによるシミュレーション結果および運用実績であり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

「年3%目標払出」「年6%目標払出」もあります。

  • 投資スタイルは「のむラップ・ファンド(普通型)」と同じです。
  • 運用しながら、⼀定の分配を行います。
  • ライフステージや目的にあわせてお選びいただけます。

※「年3%目標払出」と「年6%目標払出」は、日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とします。投資対象とするETFは、各々国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、国内REIT、外国REITの市場指数に連動する投資成果を目指して運用されるETFとします。「実質的な主要投資対象」とは、外国投資信託や「野村マネーマザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。
「普通型」は、マザーファンドを通じて各資産に投資しています。国内株式は「国内株式マザーファンド」、外国株式は「外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド」、世界REITは「世界REITインデックスマザーファンド」、国内債券は「国内債券NOMURA-BPI総合マザーファンド」、外国債券は「外国債券マザーファンド」です。
詳細は各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

投資資金(基準価額)の推移と分配のイメージ

年3%目標払出 資産をふやしながら、
お金を使いたいお客さまへ

投資資金(基準価額)

目標分配率※を年3%(各決算時0.5%)程度となるように定めて分配(資金払出し)を行なうことを目指します。基準価額の年率3%(各決算時0.5%)程度の分配を行なうため、実質的には投資した資金の取り崩しとなる場合があります。そのため投資した資金は減少し、概ね分配金額は小さくなっていく場合があります。

年6%⽬標払出 より楽しむため、有意義に
お⾦を使いたいお客さまへ

投資資金(基準価額)

目標分配率※を年6%(各決算時1%)程度となるように定めて分配(資金払出し)を行なうことを目指します。基準価額の年率6%(各決算時1%)程度の分配を行なうため、実質的には投資した資金の取り崩しとなる場合があります。そのため投資した資金は減少し、概ね分配金額は小さくなっていく場合があります。また、長期的に基準価額が下落していくことが想定されます。

上記の図はあくまでイメージであり、実際の投資資金(基準価額)の動きとは異なります。将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

公的年⾦の⽀払われない奇数⽉
(1、3、5、7、9、11⽉)に隔⽉分配

※⽬標分配率とは、ファンドの決算⽇における基準価額に対する分配率の⽬安を⽰すものです。
*基準価額が90営業⽇連続して3,000円を下回った場合には、短期有価証券、短期⾦融商品等の安定資産による安定運⽤に切り替え、繰上償還します。

資金動向、市況動向等によっては、
上記のような運用ができない場合があります。

販売会社

※ファンド名をクリックすると、販売会社をご覧いただけます。

各ファンドの基準価額やレポート等はこちらからご覧いただけます

  • 保守型
  • やや保守型
  • 普通型
  • やや積極型
  • 積極型

当ファンドの投資リスクと費用等

当ファンドの投資リスクについては投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

請求目論見書などにつきましては、をご覧ください。

当サイトで使⽤した市場指数について

国内株式:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、国内債券:NOMURA-BPI総合
外国株式:MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジなし) ※配当込み
外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く⽇本、ヘッジなし・円ベース)
世界REIT:S&P先進国REIT指数(配当込み、円換算ベース)

  • 東証株価指数(TOPIX)の指数値及び東証株価指数(TOPIX)に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(TOPIX)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(TOPIX)に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証株価指数(TOPIX)の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • NOMURA-BPI総合の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
  • MSCI-KOKUSAI指数、MSCI ACワールド・インデックス、MSCI⽇本インデックスは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他⼀切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。
  • FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
  • 「S&P先進国REIT指数」に関する⼀切の知的財産権その他⼀切の権利はスタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーに帰属しております。

(ご参考)「やや保守型」、(ご参考)「やや積極型」について

「やや保守型」、「やや積極型」は、野村アセットマネジメントが試算した結果です。「やや保守型」、「やや積極型」は運⽤実績ではありません。「やや保守型」、「やや積極型」の将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当試算は、①各資産毎に投資対象とするマザーファンドの対象指数の⽉次リターンと⽉末投資⽐率を掛け合わせ、それらを合計して算出しております。②「やや保守型」、「やや積極型」は運⽤管理費⽤(信託報酬相当分)を控除しております。③売買実⾏可能性および売買⼿数料、税⾦等の費⽤は考慮しておりません。

各マザーファンドについて

各マザーファンドは、各々以下の指数の動きに連動する投資成果を⽬指して運⽤を⾏います。

国内株式 国内株式マザーファンド
  • 主要投資対象:わが国の資産
  • 対象指数:東証株価指数(TOPIX)
国内債券 国内債券NOMURA-BPI
総合マザーファンド
  • 主要投資対象 : わが国の公社債
  • 対象指数: NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド・パフォーマンス・インデックス総合)
外国株式 外国株式MSCI-KOKUSAI
マザーファンド
  • 主要投資対象 : 外国の株式
  • 対象指数 : MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジなし)
    ※MSCI-KOKUSAI指数をもとに、委託会社が円換算したものです。
外国債券 外国債券マザーファンド
  • 主要投資対象 : 外国の公社債
  • 対象指数 : FTSE世界国債インデックス(除く⽇本、ヘッジなし・円ベース)
世界各国のREIT 世界REITインデックスマザーファンド
  • 主要投資対象 : 世界各国のREIT
  • 対象指数 : S&P先進国REIT指数(配当込み、円換算ベース)
    ※S&P先進国REIT指数(配当込み、ドルベース)をもとに、委託会社が円換算したものです。

当サイトについて

  • 当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考情報です。
  • 当サイトは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当サイト中の記載内容、数値、図表等については、当サイト作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
  • 当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。

ご留意事項

ファンドは、元金が保証されているものではありません。
ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
金融商品取引所等における取引の停止等、その他やむを得ない事情があるときは、ご購入、ご換金の各お申込みの受付を中止すること、および既に受付けたご購入、ご換金の各お申込みの受付を取消すことがあります。
投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
投資信託は預金保険の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの分配金は投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。