投資初心者にも適した積立投資とは?
メリットや始め方を解説
このコラムでは、投資初心者の方にも適した投資方法の一つである積立投資について解説します。
積立投資とは
積立投資とは、一定期間ごとに一定額を自動的に積み立てていく投資の手段です。
具体的には、ご自身で契約した証券会社や銀行などの金融機関で投資信託を選択し、任意の金額で積立投資を申し込むことで、毎月(もしくは一定期間ごとに)自動的に事前に申し込んだ一定額が口座から引き落とされます。申し込んだ一定額で、定期的に選択した投資信託が購入されるため、自動的に積立投資を行うことができます。
積立投資のメリット
メリット1:少額から投資できる
金融機関によって異なりますが、投資信託では月々千円や1万円単位から積立投資を設定することができます。
そのため、まだ資産運用に回せる金額が少ない方でも、無理なく長期的に資産運用を始めることができます。
メリット2:購入タイミングに悩まない
日々値動きのある金融商品の購入に対して、日々情報収集をして、購入タイミングの判断を行うのは難しいものです。
積立投資では、毎月自身で申し込んだ金額で、自動的に口座等から引き落とされます。そのため、こまめに情報収集をしたり購入のタイミングに悩んだりすることなく、手軽に投資を続けることができます。
メリット3:時間分散によるリスク低減が期待できる
金融商品には価格の変動がつきものですが、一定期間ごとに購入する時間分散により、リスクを低減することができます。時間分散することで積立期間中の購入価格を平準化することができ、購入タイミングによるリスクが軽減されるためです。また、一定の金額で購入することで、価格が高い時には数量を少なく、価格が安い時には数量を多く購入することが可能となります。
例として、りんごを1か月毎に分散して買った場合と、1回でまとめて買った場合を比較してみましょう。毎月値段が変動するりんごを1か月毎に一定金額で分散して買うと、値段が安い時は多くのりんごを、値段が高い時には少ない数のりんごを買うことになります。結果として、期間全体での平均購入価格はまとめて買った場合よりも下がり、購入したりんごの総数はまとめて買った場合よりも多くなります。
これが時間分散の効果で、常に価格が変動する金融商品の積立投資も同じように考えることができます。
ただし、値段が一方向に上昇する局面では購入価格が高くなり続けるため、時間分散の効果がでないこともあります。
20年間積立投資をしていたら?
積立投資の効果を、実際に過去20年間積立投資をした場合のシミュレーションで確認してみましょう。
このグラフは、2006年7月末から2026年6月末までの20年間、世界株式に毎月1万円ずつ、積立投資を行なった場合の結果です。※1
投資した合計金額が240万円であるのに対し、積立評価額は1,293万円にまで膨らみました。
毎月一定金額を買い付けることで価格が高い時は少なく、安い時は多く購入することができ、株価の上昇局面で評価が増加しやすくなることから、投資した合計金額に対して積立評価額が大きく上回る結果となりました。
※1「世界株式」MSCI ACWI(税引後配当込み・円換算ベース)
・上記の対象指数に2006年7月末から毎月末に1万円ずつ積立投資した場合のシミュレーションであり、「はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)」(以下、ファンド)と同様の運用管理費用(信託報酬相当分)を控除しています。
・上記の対象指数のパフォーマンスを基に試算した結果であり、ファンドの運用実績ではありません。実際のファンドで積立投資する場合と異なります。
・使用した対象指数は「当サイトで使用した指数について」をご参照ください。実際に指数そのものを対象に投資することはできません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。積み立ての時期によっては積立評価額が投資総額を下回る場合があります。
積立投資を始めるには?NISA制度と商品の選び方
積立投資を行うために利用できる代表的な制度の一つが、NISAです。
NISAとは、金融庁が国民の資産形成を後押しするために開始した制度です。通常、株式や投資信託などの金融商品の分配金や売却して得た利益には、約20%の税金※がかかります。ですが、NISAは資産形成に資することを目的としているため、売却益は非課税となり、売却によって得た利益をそのまま受け取ることができます。
※2037年12月末までは、復興特別所得税が上乗せされ20.315%(所得税15%+復興特別所得税0.315%、住民税5%)となります。今後税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
(出所)金融庁 https://www.fsa.go.jp 財務省 https://www.mof.go.jp
NISA制度にはつみたて投資枠と成長投資枠の2つの枠が設けられています。このうちつみたて投資枠対象の商品は、長期・積立・分散投資に適した商品として金融庁によって指定された投資信託のため、本コラムで紹介した積立投資に適した商品性となっています。
野村アセットマネジメントが提供するはじめてのNISAシリーズは、商品5本全てがつみたて投資枠の対象です。 いずれの商品も全世界、米国、日本、新興国の各地域の代表的な株価指数に連動し、投資初心者の方も始めやすい、シンプルな5本のラインナップとしています。
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全世界株式 (オール・カントリー) -
米国株式 (S&P500) -
日本株式 (TOPIX) -
日本株式 (日経225) -
新興国株式
積立投資は、少額から始められ、リスクの低減を期待できる投資初心者の方にも適した投資方法です。皆様の長期的な資産形成に、積立投資をご活用してみてはいかがでしょうか。
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当コラムで使用した指数について
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MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)*
*MSCI ACWIをもとに、委託会社が独⾃に円換算したものです。
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MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)*
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当コラムで使用した指数の著作権等について
- MSCI ACWIは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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各ファンドの投資リスクと費用等
- 各ファンドの投資リスクについては投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
- 各ファンドに係る費用等については投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
- 請求目論見書などにつきましては、野村アセットマネジメントホームページをご覧ください。
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お申込みに際してのご留意事項
- ファンドは元金が保証されているものではありません。
- ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
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当サイトについて
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