いま注目の日本株ファンド
“ノムラ・ジャパン・オープン”！
過去10年をみると日本株は堅調
長期の値動きで見た場合、日本株は懐疑的なイメージを持たれがちですが、過去10年の日本株の株価は堅調に推移してきています。
日本株のパフォーマンスが堅調な背景の一つには、日本企業の業績が拡大してきているとともに、日本株市場が企業業績を反映する、より正常な市場に生まれ変わったことが挙げられます。
バブル期に大きく乖離した日本株の株価と企業業績は2000年代以降、株価と企業業績が概ね連動するような動きとなっています。過去最高を更新すると予想されている企業業績は、株価の下支えになると期待されます。
日経平均株価と業績ベースの株価の推移
期間：日経平均株価は1969年12月末～2024年3月末、業績ベースの株価は1981年4月末～2025年3月末。月次
配当なしベース。業績ベースの株価は、1株当たり利益×15（倍）（過去平均を参考としたPER水準）で算出、2023年4月末以降の1株当たり利益は野村證券予想。PER（株価収益率）とは、企業の収益力に対してどれだけの株価がついているかを示す指標です。
出所：ブルームバーグ、野村證券のデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
日本は、過去約四半世紀にわたり、「デフレスパイラル」と呼ばれる物価や所得が伸びない状況に陥りました。実際に日本のモノ・サービスの価格と賃金を見た場合、1990年代後半以降、下落もしくは横ばいで推移し、伸び悩んでいました。
日本が陥った「デフレスパイラル」からの脱却は、日本株の「評価見直し」の鍵になると考えられます。
「デフレスパイラル」脱却には物価・企業業績・賃金の3要素が概ね上昇・拡大することが必要だと考えられますが、足元ではその兆しが表れていると考えられます。この経済の好循環への道筋が見えてくることで、日本株が再評価されることが期待できます。
期間：1970年1月～2024年1月、年次
モノの価格は消費者物価指数の財の価格、サービスの価格は消費者物価指数のサービスの価格を使用
賃金は事業所規模30人以上、現金給与総額の季節調整済指数を使用
出所：総務省統計局（https://www.stat.go.jp/）、各種資料を基に野村アセットマネジメント作成
上記はイメージ図であり、全てを網羅するものではありません。また、過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
物価上昇を背景に、日本経済を取り巻く環境は大きく変化していくことが考えられます。企業の価格転嫁や売上の拡大、設備投資の拡大など、事業環境の変化が見込まれます。1990年代後半以降の長期にわたる日本経済のトレンドが転換することになれば、企業も変化対応を余儀なくされるでしょう。日本株投資においても市場全体・個別銘柄への見方が大きく変わることも想定され、その変化に対応していく必要がありそうです。
ノムラ・ジャパン・オープンのご紹介
ポートフォリオマネージャーの運用スタイルにはバリューやグロース、大型株や小型株といった特定の理念やスタイルに立脚したタイプ、投資環境に合わせ柔軟な運用を行なうタイプなどがあります。
ノムラ・ジャパン・オープンは野村アセットマネジメントで最も長い歴史を有する、コア型運用（特定のスタイルを定めない運用）の日本株公募ファンドです。
2022年4月よりノムラ・ジャパン・オープンの運用を担当しているチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之は、日々の投資環境の変化から投資アイデアを見出し柔軟な運用を行なう考えをもっております。変化している現在の日本株市場にも対応した運用が期待できます。
1995年に野村證券投資信託委託（現野村アセットマネジメント）に入社。
25年以上にわたる運用調査経験を有し、担当する複数の日本株ファンドで良好な運用実績を実現。外部評価機関からの表彰を数多く受賞している。2022年4月よりノムラ・ジャパン・オープンの運用を担当。
チーフ・ポートフォリオマネージャー
福田 泰之Fukuda Yasuyuki
上記の内容は、今後変更となる場合があります。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
上記は、市場全般の推奨や証券市場等の動向の上昇または下落を示唆するものではありません。また将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ノムラ・ジャパン・オープンは「変化」を投資軸としています。具体的には、投資環境の変化、社会/企業の変化に対して、「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした運用を行なっています。バリューやグロース、大型株や小型株といった特定のスタイルに縛られず、外部環境の変化に合わせ、臨機応変に割安と考える銘柄に入れ替えます。また、自信のある銘柄にしっかりとウエイトを張り、メリハリの効いたポートフォリオを構築することで超過収益の獲得を目指すことも特徴です。
「臨機応変」と「メリハリ」を特徴とした
変化対応型ファンド
臨機応変のPOINT
メリハリのPOINT
上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資環境の変化に対応する
「臨機応変なポートフォリオ」
とは？
当ファンドのポートフォリオでは、リスク選好局面（景気拡大期など）では高い利益成長が期待できる「成長企業」、リスク回避局面（景気後退期など）では景気の影響を受けにくい「勝ち残り企業」の組入比率を増やします。
攻めのポートフォリオ
リスク選好局面（株式市場の上昇が期待できる局面）
守りのポートフォリオ
リスク回避局面（株式市場の下落が予想される局面）
リスク選好局面にリターンを大きく積み上げ、
リスク回避局面に値下がりを抑えることで、
長期的に高いリターンの
獲得を目指します
上記はイメージです。全てを説明したものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
高いリターン獲得を狙う
「メリハリの利いたポートフォリオ」
とは？
当ファンドの運用担当者は、ファンドのパフォーマンスは、主に「的中率」と「上昇率」で決まると考えます。的中率とは組入銘柄のうち、パフォーマンスが市場平均を上回る銘柄の比率で、上昇率とは銘柄ごとの株価上昇率です。
株式市場において的中率を大きく向上させることは難しいと考えられます。一方で、銘柄の株価上昇率は上限がないことから、ファンド運用者は大幅な株価上昇が期待できる銘柄を重視します。
そのため、ホームラン級の株価上昇ポテンシャルがある銘柄と判断した場合、メリハリを付けたウエイトでポートフォリオ構築を行ない、高いリターンを目指します。
野球に
例えると…
ファンドパフォーマンスの
主な決定要因
長打力が期待できる銘柄を
重視した配分で、
高いリターンを狙います
上記はイメージです。上記はファンドパフォーマンスについての説明の一例であり、全てを説明したものではありません。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
ノムラ・ジャパン・オープンの運用開始は1996年と長い歴史をもつファンドです。2022年4月よりチーフ・ポートフォリオマネージャー 福田泰之が運用を担当しています。
期間：1996年2月28日（設定日）～、日次
※1997年3月末までの純資産総額は各月末の値のみ表示しております。
基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ノムラ・ジャパン・オープンに毎月末積立投資をしていた場合のシミュレーション結果を確認いただけます。
シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
毎月最終営業日の基準価額（分配金再投資）で積立投資を行なったと想定して計算しています。
運用実績は積立シミュレーション開始月の月末を10,000として基準価額（分配金再投資）を指数化しております。
上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
コア型
（特定のスタイルを定めない運用）
ノムラ・ジャパン・オープン
（追加型投信／国内／株式）
バリューやグロース、大型株や小型株といった特定のスタイルに縛られずに、投資環境の変化を収益機会と捉え、外部環境の変化に合わせ臨機応変に割安と考える銘柄に入れ替えて機動的な運用を行ないます。
～ノムラ・ジャパン・オープンと
運⽤コンセプトが同様のファンド～
テクノロジー特化型
情報エレクトロニクスファンド
（追加型投信／国内／株式）
投資環境の変化を収益機会と捉えポートフォリオを変化させる機動的運用を行ないつつ、テクノロジー関連企業に特化して行ないます。
