マイターゲット 2030 / 2035 / 2040 / 2045 / 2050 /
2055 / 2060 / 2065 /2070
(確定拠出年金向け)

ライフサイクルを通じて、
マイターゲットにお任せ

純資産総額シリーズ合計No.1^※のDC向け
野村の「ターゲットイヤー・ファンド」

※野村総合研究所Fundmark/DLを基に「DC向けターゲットイヤー・ファンド」を当社集計（2025年8月末時点）

ファンドの特色
よくあるご質問
費用について
つみたてシミュレーション
レポート等

ファンドの特色

1年齢やライフサイクルに
応じて資産配分を変更する
バランスファンド

● 国内外の株式・債券に分散投資
● 年齢の経過と共に、ファンド内で株式比率を低減させ、「増やす時代」と「守りながら運用する時代」それぞれに対応
● ターゲットイヤー（目標とする年）に向けて、ファンドが自動的に資産配分を変更しリスクを調整する「ターゲットイヤー・ファンド」
「ターゲットイヤー・ファンド」については、こちらもあわせてご覧ください。

※上記グラフはイメージ図です。
※上記はマイターゲット2050を例に、運用開始時点以降における「ファンドの資産配分」および「想定される投資家年齢」の推移を表示しております。
※資金動向、市況状況等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※詳しくは目論見書をご覧ください。

2リタイア後の資産運用も、
お任せできる商品設計

● ターゲットイヤー到達5年前以降も、株式比率を30％に保ちながら無期限で運用を継続
● 資産寿命を延ばすことを目指して、長生きリスク*にも対応

＊長寿化により老後資産が枯渇するリスク

※上記はマイターゲット2050を例に、ターゲットイヤー到達5年前以降の運用イメージを示したものです。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

3市場下落時に発揮する「安心機能」

●ターゲットイヤーの5 年前から「安心機能」（下値保全に配慮した運用^＊1）を付加した運用に切り替え
●「安心機能」とは、市場が大幅に下落した際には、一定期間^＊2安定運用に切り替え、大きな値下がりを防ぐ機能

＊1 各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する各資産への実質的なエクスポージャーを引き下げ（各資産への実質的なエクスポージャーをゼロに近づけることを基本とします）、短期有価証券等へ投資する安定運用を行ないます。詳しくは目論見書をご覧ください。
＊2 当該期間は3ヵ月程度を基本としますが、市況動向等により見直される場合があります。

例えば…
10,000円が9,500円にまで下がった場合、
３ヶ月間は資産を売却^※して、
相場が落ち着くのを待ちます。
その後、再び運用を開始します。

※当該期間は、市況動向等により見直される場合があります。

※資金動向、市況状況等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※安心機能はターゲットイヤーの5年前から発動します。詳しくは目論見書をご覧ください。

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

マイターゲットのラインナップ一覧

「マイターゲット」はターゲットイヤー・ファンドであり、ターゲットイヤーごとにファンドがあります。ターゲットイヤー・ファンドを選ぶにあたっては、通常はご自身が退職年齢に近いターゲットイヤーのファンドを選ぶことが一般的です。

6 0 歳を想定退職年とした場合、年代別ごとの想定退職年と該当ファンドは下記の通りです。

　上記は、あくまでもファンド選択の考え方の一例を示したものです。最終的にはお客さまご自身でご判断ください。
　基本投資割合は、2026年3月時点の株式・債券比率です。基本投資割合は四捨五入しています。四捨五入により、各内訳の合計が100％とならない場合があります。定期的な基本投資割合の変更は、家計や市場の構造変化等を考慮し、当面、原則年1回行なうことを基本とします。
　詳しくは目論見書をご覧ください。

よくあるご質問

ファンド名の「マイターゲット 2050」等の数字は何を指していますか？

ファンド名に含まれている2050等の数字はターゲットイヤー^※（目標とする年）に到達する年を示しています。ターゲットイヤーに近づくにつれて、ファンド内で株式比率を低減させます。

※ターゲットイヤーは、想定退職年（定年退職が想定される年）の近くを選ぶことが一般的です。

「マイターゲット」は初心者向けですか？

「マイターゲット」は、時間の経過に伴って、自動的に株式等のリスク性資産の配分比率を変更する機能を持ったターゲットイヤー・ファンドです。
ファンドを選択すれば、その後は自分で資産配分を変更するといった手間を省くことができます。
また、ターゲットイヤー到達以降も株式比率を抑えながら運用を継続するので、幅広い方の資産形成・資産運用の中心的な役割を担うことが期待されます。

なぜターゲットイヤーの5年前から「安心機能」が付くのですか？

「安心機能」とは、市場が大幅に下落した際には、一定期間^＊安定運用に切り替え、大きな値下がりを防ぐ機能です。
ターゲットイヤー直前に大きな市場の下落が発生した場合でも、今まで積み立ててきた資産の保全を図るために、「安心機能」として下値保全に配慮した運用で継続的に運用が行われます。

＊当該期間は3ヵ月程度を基本としますが、市況動向等により見直される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。詳しくは目論見書をご覧ください。

「マイターゲット」の「安心機能」はどのようなときに発動しますか？

市場が大幅に下落した際に、安定運用に切り替え、大きな値下がりを防ぎます。
1985年以降のシミュレーション上で安心機能が発動した例では、2008年のサブプライムローン問題・リーマンショック、2020年のコロナショック等が挙げられます。

「安心機能」とは、市場が大幅に下落した際には、一定期間安定運用に切り替え、大きな値下がりを防ぐ機能です。当該期間は3ヵ月程度を基本としますが、市況動向等により見直される場合があります。
「国内株式20％、外国株式10％、国内債券55％、外国債券15％」の資産配分比率で月次リバランスを行なうバランスファンドと仮定し、1984年末から2026年3月末まで1ヶ月毎に投資した場合のシミュレーションです。このシミュレーションは過去の市場指数を基に算出しており、使用した指数については、「各マザーファンドが対象とするインデックスの著作権等について」をご参照ください。
上記はシミュレーションまた過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運⽤実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

「マイターゲット」は国内外の株式や債券に投資していますが、その中身について詳しく教えてください。

「マイターゲット」は国内および外国の株式・債券等にマザーファンドを通じて、投資を行ないます。「マイターゲット」で投資する各マザーファンドの主要投資対象や連動対象指数は、下記の通りです。

マザーファンド名	主要投資対象	対象指数
国内株式マザーファンド	わが国の株式	東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
外国株式MSCI- KOKUSAI マザーファンド	外国の株式	MSCI-KOKUSAI 指数（円ベース・為替ヘッジなし）^＊
国内債券 NOMURA-BPI総合マザーファンド	わが国の公社債	NOMURA-BPI総合（NOMURAボンド・パフォーマンス・インデックス総合）
外国債券マザーファンド	外国の公社債	FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）

各ファンドにおけるマザーファンドの組入れ状況等、最新の運用状況の詳細は、月次レポートや交付運用報告書をご覧ください。レポート等はこちら。

※ファンドは上記のマザーファンドの他、「新興国株式マザーファンド」、「新興国債券（現地通貨建て）マザーファンド」、「J-REITインデックスマザーファンド」、「海外REITインデックスマザーファンド」に投資する場合があります。

＊MSCI-KOKUSAI 指数をもとに、委託会社が円換算したものです。

野村アセットが運用している確定拠出年金向けファンドの「マイターゲット」と「マイバランス」は何が違いますか？

「マイターゲット」はターゲットイヤー・ファンドであり、ターゲットイヤーにむけて株式比率を低減させ、資産配分を変更するファンドです。「マイバランス」は、各ファンドで基本投資比率を決めており、資産配分が固定されているファンドです。
「マイバランス」の詳細はこちらからご覧ください。

運用管理費用（信託報酬）

ターゲットイヤー到達5年前決算日まで

年0.242％

（税抜年0.22%）

ターゲットイヤー到達5年前決算日
翌日以降

年0.198％

（税抜年0.18%）

総経費率

マイターゲット
2035/2040/2045/2050

[ 期間 ]
2024年6月29日～2025年6月30日

0.25％

マイターゲット
2030/2055/2060/2065/2070

[ 期間 ]
2024年6月29日～2025年6月30日

0.26％

●総経費率の算出にあたって

＊総経費率の算出にあたっては、作成期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。消費税等のかかるものは消費税等を含む。）を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除しています。
＊交付運用報告書に記載している1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
＊費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
＊総経費率は、年率換算した値です。
＊マザーファンドが支払った費用を含みます。
＊その他費用には、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、信託事務の処理に要するその他の諸費用等が含まれます。
＊その他費用には、有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用が含まれる場合があります。
＊上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
＊最新の詳細費用につきましては、当社ホームページに掲載している交付運用報告書をご覧ください。

ファンドの運用実績

パフォーマンスの推移

拡大して見る

2030：マイターゲット2030（確定拠出年金向け）
2035：マイターゲット2035（確定拠出年金向け）
2040：マイターゲット2040（確定拠出年金向け）
2045：マイターゲット2045（確定拠出年金向け）
2050：マイターゲット2050（確定拠出年金向け）
2055：マイターゲット2055（確定拠出年金向け）
2060：マイターゲット2060（確定拠出年金向け）
2065：マイターゲット2065（確定拠出年金向け）
2070：マイターゲット2070（確定拠出年金向け）
期間：設定日^※～、日次
※2050：2015年2月27日設定、2030/2040：2015年6月22日設定、2035/2045/2055/2060：2018年3月9日設定、2065：2021年3月5日設定、2070：2023年11月29日設定
基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

つみたて投資をしていたら

マイターゲットに毎月末積立投資をしていた場合のシミュレーション結果を確認いただけます。
※マイターゲット2065およびマイターゲット2070につきましては運用期間が基準よりも短いため、対象外となります。

STEP 1
投資するファンドを決める

STEP 2
投資する期間を決める

3年前
から
5年前
から
10年前
から
設定来
から
期間指定

投資期間

末〜

末

STEP 3
毎月の積立金額を決める

10,000円
30,000円
50,000円
100,000円
金額指定

毎月,000 円

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シミュレーション結果

毎月の積立金額
円
投資金額
円
積立評価額
円
評価損益
円
損益率
%

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期間：末～末、月次

シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

毎月最終営業日の基準価額（分配金再投資）で積立投資を行なったと想定して計算しています。

運用実績は積立シミュレーション開始月の月末を10,000として基準価額（分配金再投資）を指数化しております。

上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

サービス内容: 本サービスは、野村アセットマネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が提供しているサービスです。; 本サービスは、お客様の資産運用に関する参考情報をご提供するためのものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。; 本サービスは、投資信託を用いた積立投資のイメージをつかんでいただくための参考情報を提供するものであり、投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

著作権: 本サービスの著作権等の知的財産権その他一切の権利は、当社又は当社にライセンス提供を行う情報提供者に帰属し、当社の許可なく本サービスに掲載している情報等を複製、公衆送信等することはできないものとします。; 当社は、本サービス（本サービスに掲載している情報を含みます）について、利用者への予告なしに変更又は中止できるものとします。
本サービスをご利用の際は、以上のことをご理解、ご承諾されたものとさせていただきます。

営利商用目的利用の禁止: 営利目的又は商用利用目的で、本サービスを利用することはできないものとします。

免責事項: (1)無保証
本サービスのいかなる内容も、将来の運用成果を示唆、予測あるいは保証するものではありません。本サービスのコンテンツは相当の注意をもって作成されましたが、当社が、その内容の正確性、完全性、信頼性、使用可能性、有用性及び適時性を保証するものではありません。; (2)自己責任
お客様は本サービスの利用に当たっては、シミュレーション等について、自己の責任で判断するものとします。投資判断、資産運用に際しては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）を確認する等、お客様の責任においてご判断ください。; (3)お客様の当社に対する補償
お客様の本サービスの利用、お客様による第三者の権利侵害に起因又は関連して紛争が生じた場合は、すべてお客様の費用と責任で解決するものとします。

各ファンドのレポート等は
こちらからご覧いただけます