野村全世界株式
インデックスファンド
(確定拠出年金向け)

日本を含む世界の先進国と新興国の株式への
分散投資を実現

ファンドの特色

MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行ないます。

※MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)は、MSCI ACWIをもとに、委託会社が独⾃に円換算したものです。

MSCI ACWIとは?

MSCI ACWI(MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス)(配当込み、円換算ベース)は23の先進国と24の新興国の銘柄で構成されています。
構成銘柄は大型株および中型株を対象とし、現在は2,528銘柄で構成されています。
世界の投資可能な株式投資機会の約85%をカバーしており、当指数を連動対象とするファンドへの投資は世界の経済成長を取り込むことが期待されます。

(出所)2025年6月末時点、MSCIのデータ等より野村アセットマネジメント作成

資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

運用管理費用(信託報酬)

0.1078

(税抜年0.098%)

総経費率

[ 期間 ]
2024年6月20日~2025年6月3日

0.12

●総経費率の算出にあたって

  • *総経費率の算出にあたっては、作成期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。消費税等のかかるものは消費税等を含む。)を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額(1口当たり)を乗じた数で除しています。
  • *交付運用報告書に記載している1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
  • *費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
  • *総経費率は、年率換算した値です。
  • *マザーファンドが支払った費用を含みます。
  • *その他費用には、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、信託事務の処理に要するその他の諸費用等が含まれます。
  • *上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
  • *最新の詳細費用につきましては、委託会社ホームページに掲載している交付運用報告書をご覧ください。

ファンドの運用実績

パフォーマンスの推移

拡大して見る
  • 期間:2024年6月20日(設定日)~、日次
  • 基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

●当サイトで使用した指数の著作権等

  • 「MSCI ACWI」は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。 またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

●ファンドの投資リスクと費用等

  • ・ファンドの投資リスクについては投資信託説明書(交付目論見書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
  • ・ファンドに係る費用等については投資信託説明書(交付目論見書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
    請求目論見書などにつきましては、野村アセットマネジメントホームページをご覧ください。

●お申込みに際してのご留意事項

  • ・ファンドは元金が保証されているものではありません。
  • ・ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
  • ・お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。

●当サイトについて

  • ・当サイトは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成したご参考情報です。
  • ・当サイトは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • ・当サイト中の記載内容、数値、図表等については、当サイト作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
  • ・当サイト中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ・当サイトの記載事項・見解は、全て当サイト作成時点で当社が知り得る情報に基づくものであり、将来、制定される制度の内容が変更になる、または一旦制定された制度が変更・廃止になる可能性等があります。また、制度の利用により投資商品そのもののパフォーマンスが変化するものではありません。