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マイターゲット

2030/2035/2040/2045/2050/2055/2060/2065
(確定拠出年金向け)
追加型投信 / 内外 / 資産複合 / インデックス型

野村アセットマネジメントのターゲット・イヤーファンド

『あなたが決めるのはターゲット・イヤーだけ
それからはずっと、ファンドにお任せください』

当サイトでは、「マイターゲット2030/2035/2040/2045/2050/2055/2060/2065(確定拠出年金向け)」を
「マイターゲット」と称する場合があります。

投資にセオリーがあるなら、自分でやる必要ない?

若い頃はある程度リスクの高い資産で運用し、年齢を重ねるにつれてリスクを抑えていくというのが、世間でよく言われる投資のセオリーです。
もし投資のセオリーが多くの人に当てはまるのなら、わざわざ投資の際に「資産配分を決めること」を自分でやる必要はないですよね。

「マイターゲット」なら、あなたが決めるのはターゲット・イヤーだけ。リタイアする年に近いターゲット・イヤーの商品を選べば、ファンドが自動的にライフサイクルの考え方にあった運用をしてくれます。
老後資金準備の重要性は分かっているけれど、手間はかけられないという方にはぴったりの商品です。

ライフ・サイクルの例

ライフ・サイクルの例

出所:野村アセットマネジメント作成

※上記グラフはイメージ図です。

ターゲット・イヤーファンドについて詳しく知りたい方はこちら

「マイターゲット」を選ぶ
3つの理由

「マイターゲット」という商品は、「どうしたら運用に時間をかけられない人でも安心して資産形成できるか」を考え抜いて設計しました。

01 ライフサイクルに合わせた運用が手間なくできる

「マイターゲット」は、「増やす時代」と「守りながら運用する時代」で異なる運用を行ないます。「増やす時代」は投資のスタートからターゲット・イヤーの5年前までが目安、それ以降が「守りながら運用する時代」となります。

運用開始時点以降における「ファンドの資産配分」および「想定される投資家年齢」の推移

出所:野村アセットマネジメント作成

  • ※上記グラフはイメージ図です。
  • ※上記はマイターゲット2050を例に、運用開始時点以降における「ファンドの資産配分」および「想定される投資家年齢」の推移を表示しております。
  • ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
  • ※詳しくは目論見書をご覧ください。

「マイターゲット」に投資をすることで、4つの資産に分散投資が可能です。
代表的な資産である「国内株式」「外国株式」「国内債券」「外国債券」を投資対象とし、その配分比率は運用会社がライフサイクルの考えに沿って自動的に変更します。
各資産を代表するインデックスを投資対象とするファンドを組み合わせて運用しているため、コストが低く抑えられているのもポイントです。

02 長い人生、リタイア後も運用は続けたい

もし60代でリタイアを迎えても、その後の人生は十分に長く、現役時代と同じぐらいの時間があります。せっかく運用できる時間があるのですから、しっかり活かして、資産の寿命も延ばしていきたいものです。

「マイターゲット」であれば、ターゲットイヤーに到達した後も株式比率は3割程度確保します。一般的なターゲット・イヤーファンドよりも、株式比率をあえて高めにすることで、お金を増やすチャンスを取り込む設計にしています。

※出所:野村アセットマネジメント調べ

「マイターゲット」の運用イメージ
  • ※上記グラフは「マイターゲット」の運用イメージを示したものです。
  • ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
  • ※詳しくは目論見書をご覧ください。

03 市場下落時に発揮する「安心機能」

「リタイアが近いのに資産が大きく下落したらどうしよう?」そんな不安に備える機能が「マイターゲット」にはあります。「守りながら運用する時代」に入ると、安心機能(下値保全に配慮した運用※1)が加わります。 仮に資産価値が大きく下落したら、一定期間(3ヶ月程度※2)は安定運用に切り替え、更なる下落を抑制します。その後、基本投資割合に戻します。

※1 各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する各資産への実質的なエクスポージャーを引き下げ(各資産への実質的なエクスポージャーをゼロに近づけることを基本とします)、短期有価証券等へ投資する運用のことをさします。
※2 当該期間は、市況動向等により見直される場合があります。

安心機能のイメージ図

安心機能のイメージ図

出所:野村アセットマネジメント作成

  • ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
  • ※安心機能はターゲット・イヤーの5年前から発動します。詳しくは目論見書をご覧ください。

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請求目論見書などにつきましては、野村アセットマネジメントホームページをご覧ください。