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日経225連動型上場投資信託

 

日経225連動型上場投資信託

野村アセットマネジメントが運用をしているETFの一つで、日経225に採用されている、または採用が決定された銘柄の株式のみに投資している投資信託です。日経225に連動する投資成果を目指しています。

基準日:9月2日

投資先
投資先 NEXT FUNDS  
投資信託の特色

日経225に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行ない、信託財産中に...

投資リスク

当ファンドは、日経225に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、ご投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」、「信用リスク」などがあります。

基準価額/基準価額の変化率
開始時期

2001年7月

現在の基準価額

90,902円

1年前との比較(%)

-11.89%

3年前との比較(%)

-45.55%

純資産総額

4,763億円
(2010年9月2日)

決算(分配金)
決算回数

年1回

前回決算時の分配金額 1530円
販売会社
販売会社

全20社
証券会社:20社
銀行等:0社

当ファンドに係る費用
売買手数料

市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません)

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの純資産総額に、年0.252%(税抜年0.24%)以内(平成22年3月31日現在、年0.231%(税抜年0.22%))の率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額

ありません。

その他の費用・手数料

◆組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等。※これらは、信託財産中から支弁され、当該ETF保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。当該費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
◆申込手数料
ファンドの追加設定のお申込みの際には、販売会社が独自に定める額をご負担いただきます。
◆交換手数料
ファンドと現物株式を交換する際には、販売会社が独自に定める額をご負担いただきます。
※当ファンドの「申込手数料」「交換手数料」は、販売会社ごとに異なりますので、その上限額を表示することができません。

※上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。


※詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「手数料等及び税金」をご覧下さい。

 

信託設定日:

2001年7月9日

信託期限:

無期限

繰上償還:

上場廃止、または指数が廃止になった場合は償還させます。
また、残存口数が30万口を下回るとき等は償還する場合があります。

マル優:

適用なし

受託銀行:

三菱UFJ信託銀行

決算日:

7月8日

収益分配:

年1回

一口当たり当初元本:

12,307円

購入時手数料:

販売会社が独自に定める額とします。

交換手数料:

ファンドと現物株式を交換される際には、販売会社が独自に定める額をご負担いただきます。

運用管理費用 
(信託報酬):

ファンドの純資産総額に、年0.252%(税抜年0.24%)以内(平成22年3月31日現在、年0.231%(税抜年0.22%))の率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額:

なし

(新しいウィンドウ)月次レポート新しいウィンドウ
(PDFファイルサイズ:176KB)

(新しいウィンドウ)投資信託説明書(交付目論見書)新しいウィンドウ
(PDFファイルサイズ:866KB)

(新しいウィンドウ)投資信託説明書(請求目論見書)新しいウィンドウ
(PDFファイルサイズ:1461KB)

<「日経平均株価(日経225)」の著作権等について>
@「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。
A「日経」及び「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属している。
B「日経225連動型上場投資信託」は、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社および日本経済新聞デジタルメディアは、その運用及び「日経225連動型上場投資信託受益証券」の取引に関して、一切の責任を負わない。
C株式会社日本経済新聞社および日本経済新聞デジタルメディアは、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
D株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

※ご注意

  • 当資料は、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として、野村アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ファンドは、株式などの値動きのある証券等に投資します(また、外貨建資産に投資する場合にはこのほかに為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動します。したがって元金が保証されているものではありません。ファンドに生じた利益および損失はすべて受益者の皆様に帰属します。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
  • 新規設定後3年、1年に満たない投資信託の騰落率は、「なし」が表示されます。
  • 「1年前との比較」「3年前との比較」は、基準日と1年前(3年前)の信託報酬控除後の基準価額をもとに計算しており分配金は考慮しておりません。
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