東証銀行業株価指数連動型上場投資信託
野村アセットマネジメントが運用をしているETFの一つで、東証銀行業株価指数銘柄に採用されている、または採用が決定された銘柄の株式のみに投資している投資信託です。東証銀行業株価指数に連動する投資成果を目指しています。
基準日：9月2日
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東証銀行業株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行ない、信託... |
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当ファンドは、東証銀行業株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。 |
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2002年4月 |
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11,921円 |
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-29.11% |
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-65.04% |
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289億円 |
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年1回 |
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305円 |
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分配金額は 100 口当たりの金額です。 |
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全11社 |
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市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません) |
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ファンドの純資産総額に、年0.231%(税抜年0.22%)以内(平成22年3月31日現在、年0.231%(税抜年0.22%))の率を乗じて得た額とします。 |
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ありません。 |
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◆組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等。※これらは、信託財産中から支弁され、当該ETF保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。当該費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
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※上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 ※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「手数料等及び税金」をご覧下さい。 |
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信託設定日： |
2002年4月2日 |
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信託期限： |
無期限 |
繰上償還： |
上場廃止、または指数が廃止になった場合は償還します。 |
マル優： |
適用なし |
受託銀行： |
野村信託銀行 |
決算日： |
7月15日 |
収益分配： |
年1回 |
一口当たり当初元本： |
200円 |
購入時手数料： |
販売会社が独自に定める額とします。 |
交換手数料： |
ファンドと現物株式を交換される際には、販売会社が独自に定める額をご負担いただきます。 |
運用管理費用 |
ファンドの純資産総額に、年0.231%(税抜年0.22%)以内(平成22年3月31日現在、年0.231%(税抜年0.22%))の率を乗じて得た額とします。 |
信託財産留保額： |
なし |
①東証銀行業株価指数及びTOPIXの指数値、東証銀行業株価指数及びTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下(株)東京証券取引所という。)の知的財産であり、この指数の算出、指数値の公表、利用など株価指数に関するすべての権利及び東証銀行業株価指数及びTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有する。②(株)東京証券取引所は、東証銀行業株価指数及びTOPIXの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証銀行業株価指数及びTOPIXの指数値の算出若しくは公表の停止又は東証銀行業株価指数及びTOPIXの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができる。③(株)東京証券取引所は、東証銀行業株価指数及びTOPIXの商標の使用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではない。④(株)東京証券取引所は、東証銀行業株価指数及びTOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではない。また(株)東京証券取引所は、東証銀行業株価指数及びTOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負わない。⑤「東証銀行業株価指数連動型上場投資信託」は、東証銀行業株価指数の指数値に連動した投資成果を目標として運用するが、「東証銀行業株価指数連動型上場投資信託」の純資産価額と東証銀行業株価指数の間に乖離が発生することがある。⑥「東証銀行業株価指数連動型上場投資信託」は、(株)東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではない。⑦(株)東京証券取引所は「東証銀行業株価指数連動型上場投資信託」の購入者又は公衆に対し、「東証銀行業株価指数連動型上場投資信託」の説明、投資のアドバイスをする義務を持たない。⑧以上の項目に限らず、(株)東京証券取引所は「東証銀行業株価指数連動型上場投資信託」の発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しない。
※ご注意
- 当資料は、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として、野村アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等については、当資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
- ファンドは、株式などの値動きのある証券等に投資します（また、外貨建資産に投資する場合にはこのほかに為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって元金が保証されているものではありません。ファンドに生じた利益および損失はすべて受益者の皆様に帰属します。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
- 新規設定後3年、1年に満たない投資信託の騰落率は、「
」が表示されます。 - 「1年前との比較」「3年前との比較」は、基準日と1年前（3年前）の信託報酬控除後の基準価額をもとに計算しており分配金は考慮しておりません。
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